住宅ローンは変動金利と固定金利どっち？後悔しない選び方

こんにちは。ここから家づくりの、「ここから」です。

住宅購入が具体的になり、いよいよ住宅ローンを選ぶ段階に入ると、変動金利と固定金利、どっちにするか迷いますよね。

変動金利と固定金利はどちらがいいのか、住宅ローンは固定と変動のどっちが得なのか。

調べてみても、金利の低さを優先する意見と、返済額が変わらない安心を重視する意見があり、かえって決めにくくなることもあります。

さらに、変動金利と固定金利の今後を考えると、「変動金利が一気に上がるのでは」「変動金利が固定金利を超える可能性もあるのでは」と不安になるかもしれません。

住宅ローンの変動金利で後悔して固定金利にすればよかったと思うのも、反対に変動金利にすればよかったと感じるのも避けたいところです。

ただ、住宅ローンは固定と変動のどっちが多いのかを知るだけでは、自分に合う答えは見つかりません。

大切なのは、金利が上がったときに家計がどこまで耐えられるか、返済期間や預貯金、今後の支出まで含めて考えることです。

この記事では、それぞれの仕組みや向いている人を整理し、変動金利と固定金利を比較するシミュレーションも紹介します。

目先の金利差だけで決める前に、どこを比べれば後悔しにくいのか。私と一緒に、あなたの家計に合う選び方を確認していきましょう。

変動金利と固定金利はどっちを選ぶ？

変動金利と固定金利を比べるときは、金利の低さだけを見ないことが大切です。

金利が上がった場合の返済額、借入期間、預貯金、収入の安定性によって、向いている金利タイプは変わります。

また、利用者が多い金利タイプが、あなたにも合うとは限りません。

まずはそれぞれの違いを知り、自分の家計ならどのリスクを受け入れられるかを考えていきましょう。

住宅ローンは変動金利と固定金利のどっち？

先に結論を言うと、返済額が増えても家計に余裕を残せるなら変動金利を検討しやすく、住居費を固定したいなら固定金利が候補になります。

どっちが正解かを決めるのではなく、金利上昇リスクと固定金利の金利差のどちらを受け入れるかで考えるのがポイントです。

返済額の増加に備えられるなら変動金利

変動金利は、借入時の金利が固定金利より低く設定される傾向があります。

そのため、当初の毎月返済額を抑えやすく、低金利が続けば総返済額も少なくなる可能性があります。

ただし、将来の金利上昇によって利息や返済額が増える可能性を借り手が負います。

金利が1％や2％上がっても貯金を続けられる家計なら、変動金利の低さを活かしやすいです。

毎月の返済額を固定したいなら固定金利

全期間固定金利は、契約時に適用された金利が完済まで変わりません。

教育費や車の買い替えなど、将来の支出が増える家庭でも住居費を計画へ組み込みやすいです。

変動金利より当初の返済額は高くなりやすいものの、金利上昇のニュースに悩まされにくい安心があります。

多少多く支払っても、返済額を確定させたい人には固定金利が合いやすいですよ。

受け入れられるリスクを基準に選ぶ

変動金利には返済額が増えるリスクがあり、固定金利には結果的に多く支払うリスクがあります。

どちらを選んでも、将来の金利次第では別の金利タイプが得だったと感じるかもしれません。

そこで考えたいのが、あなたはどちらの後悔なら受け入れやすいかです。

返済額が増える不安と、安心のために高めの金利を払う負担を比べてみましょう。

金利差だけで決めにくいなら、返済額が増える不安と固定金利へ多く支払う負担のどちらが生活へ影響するかで比べると整理しやすいです。

住宅予算、住宅ローン、相談先を決める順番が分かると、金利タイプを選ぶ前の家計整理から進めやすくなるため、こちらの記事を参考にしてみてください。

変動金利と固定金利の違いを比較

変動金利と固定金利では、金利の水準だけでなく、誰が金利変動のリスクを負うかが異なります。

変動金利では借り手が将来の金利上昇を負担し、固定金利では金融機関がそのリスクを見込んで金利を設定します。

変動金利は返済を抑えやすいが金利は変わる

変動金利は、多くの金融機関で半年ごとに適用金利が見直されます。

借入時の金利が低いため、毎月返済額のうち元金へ回せる割合を増やしやすい点がメリットです。

反対に、金利が上がると利息の割合が増え、住宅ローン残高の減り方が遅くなることがあります。

借入時の返済額だけでなく、金利上昇後の返済内容まで確認しておく必要があります。

固定金利は返済額が変わらない安心がある

全期間固定金利なら、市場金利が上昇しても契約後の適用金利は変わりません。

返済終了までの毎月返済額と総返済額を把握しやすいため、長期の家計計画を立てやすいです。

ただし、市場金利が上がらなかった場合は、変動金利より多く利息を払う結果になる可能性があります。

金利差は、返済額が変わらない安心を得るための費用とも考えられます。

団信で住宅ローンがなくなった後にも生活費や住宅維持費は残るため、死亡保障を分けて考えたい方は、こちらの記事を参考にしてみてください。

固定期間選択型は終了後の金利に注意する

固定期間選択型は、3年や5年、10年など決められた期間だけ金利を固定する住宅ローンです。

固定期間中は返済額が変わりませんが、期間終了後は変動金利や新しい固定金利へ切り替わります。

注意したいのは、固定期間終了後に金利の引き下げ幅が小さくなる商品があることです。

借入時の金利だけでなく、固定期間終了後の基準金利と引き下げ条件も確認しましょう。

変動金利と固定金利はどちらがいい？

変動金利と固定金利のどちらがいいかは、年収だけでは決まりません。

毎月の支出、預貯金、返済期間、家族構成、働き方、将来の出費まで含めて判断します。

次の7項目をあなたの家計へ当てはめると、選びやすくなりますよ。

金利が上がっても貯金を続けられるか

変動金利を選ぶなら、返済額が増えても毎月の貯金を続けられるかを確認します。

住宅ローンを支払えるだけでは、無理のない返済とは言い切れません。

住宅修繕や家電の交換、老後資金を準備できなくなるなら、借入額や金利タイプを見直す余地があります。

金利が1％と2％上がった場合の返済額を出し、増加分を家計から支払えるか確認してみてください。

年収別の目安だけでなく、生活費と貯金を残せる住宅ローン額を確認すると判断しやすくなるため、こちらの記事を参考にしてみてください。

借入期間と住宅ローン残高はどのくらいか

返済期間が長く、住宅ローン残高が多いほど、金利上昇の影響を受けやすくなります。

反対に、残りの返済期間が短く、残高も少なければ、金利が上がっても増える利息は抑えやすいです。

35年返済で借入直後の人と、完済まで5年の人では、同じ1％の上昇でも影響が異なります。

現在の金利だけでなく、金利上昇の影響を受ける期間も見ておきましょう。

繰上返済に使える預貯金を確保できるか

変動金利の上昇に備える方法として、繰上返済で元金を減らす考え方があります。

ただし、預貯金の大部分を繰上返済へ使うと、病気や車の故障などの急な支出に対応しにくくなります。

繰上返済用の資金と、生活を守る現金は分けて考えたいところです。

住宅ローンだけを早く減らすより、手元資金とのバランスを優先する方が安心です。

教育費や住宅修繕と返済増加が重ならないか

子どもの進学、車の買い替え、外壁や屋根の修繕は、大きな支出になりやすいです。

その時期に変動金利の返済額も増えると、家計の余裕が急に少なくなるかもしれません。

わが家も車を2台所有しているため、住宅ローンだけでなく車の維持費や買い替え資金を考える必要があります。

将来の支出を年表に並べ、住宅ローンの負担と重なる時期を確認しておくと安心です。

片働きになっても返済を続けられるか

共働きで収入合算をすると、住宅ローンの借入可能額を増やしやすいです。

ただし、病気や転職、出産、育児、介護によって、どちらかの収入が減る可能性はあります。

わが家も共働きを前提に住宅予算を考えましたが、夫婦の収入をすべて返済へ使う計画にはしませんでした。

片働きになった場合も、節約だけに頼らず返済できるかを確認してみてください。

住宅ローン審査に通った後の不安や借りすぎの確認方法が分かると、収入が減った場合も含めて判断しやすくなるため、こちらの記事を参考にしてみてください。

金利の動きを定期的に確認できるか

変動金利を選ぶ場合は、金融機関から届く金利変更のお知らせや返済予定表を確認する必要があります。

適用金利が上がっても毎月返済額が同じなら、変化に気づきにくいことがあります。

返済額だけでなく、毎月の元金と利息の内訳、住宅ローン残高も見ておきましょう。

金利を追うことが負担なら、固定金利で管理をシンプルにする方法もあります。

返済額が変わる不安を受け入れられるか

数字上は変動金利に耐えられる家計でも、金利上昇のニュースが大きなストレスになる人もいます。

住宅ローンは長期間続くため、気持ちの負担も無視できません。

返済額が変わらない安心に価値を感じるなら、固定金利の金利差を受け入れる選択も間違いではないです。

あなたは金利が上がるたびに不安を感じそうか、率直に考えてみてください。

ここから

支払えるかだけでなく、返済後も今の暮らしを続けられるかで考えてみましょう。

住宅ローンは固定と変動のどっちが得？

住宅ローンは固定と変動のどっちが得になるかは、変動金利がいつ、どのくらい上がるかで変わります。

ここでは、借入額30,000,000円、返済期間35年、元利均等返済、ボーナス返済なしの条件で比較します。

計算結果は仕組みを理解するための目安であり、実際の商品金利や返済額を示すものではありません。

変動金利と固定金利を比較するシミュレーション

変動金利を年0.6％、固定金利を年2.0％と仮定して試算します。

変動金利が5年後に上がるケースでは、残り30年の返済額を新しい金利で再計算しています。

実際の返済額は、金利の変更時期、5年ルール、125％ルール、借入条件によって異なります。

金利が変わらない場合の返済額を比べる

変動金利が年0.6％のまま35年間続く試算では、毎月返済額は約79,209円です。

固定金利が年2.0％の場合は約99,379円となり、毎月約20,170円の差が出ます。

ただし、変動金利が35年間変わらない保証はありません。

この差額をすべて使わず、金利上昇や修繕へ備えて貯められるかがポイントです。

5年後に金利が0.5％上がった場合

変動金利が5年後に年0.6％から年1.1％へ上がる試算では、その後の必要返済額は月約85,120円です。

借入時と比べると、月約5,911円の増加になります。

この程度なら払えると感じても、30年間続けば家計への影響は小さくありません。

返済額の増加だけでなく、その間に減らせる貯金額も確認しておきましょう。

5年後に金利が1％上がった場合

5年後に年1.6％へ上がる試算では、その後の必要返済額は月約91,299円です。

借入時との差は月約12,090円となります。

年間では約145,000円の負担増になるため、固定資産税や車検と重なると負担を感じやすくなります。

変動金利を選ぶなら、この増加額を支払っても貯金できるかを見てください。

5年後に金利が2％上がった場合

5年後に年2.6％へ上がる試算では、その後の必要返済額は月約104,449円です。

借入時との差は月約25,240円となり、固定金利の試算額も上回ります。

ただし、実際に125％ルールが適用される場合は、毎月返済額の増加が抑えられることがあります。

抑えられた部分が免除されるわけではなく、元金の返済が遅れる点に注意が必要です。

返済額が同じでも元金が減りにくくなる

私が利用している変動金利では、借入当初の適用金利は約0.47％でした。

2026年7月時点では適用金利が借入当初の倍以上になっていますが、毎月返済額はまだ変わっていません。

ただし、返済額に占める利息の割合が増え、元金へ回る金額は減っています。

返済額が変わらなくても、住宅ローンの負担が同じとは限らないと実感しました。

どっちが得かは金利が上がる時期でも変わる

変動金利が固定金利と同じ水準まで上がっても、その時点ですぐ損得が逆転するとは限りません。

金利が上がるまでに元金がどのくらい減っているかで、その後の利息が変わるためです。

借入直後に大きく上がる場合と、完済に近づいてから上がる場合では影響が異なります。

金利の高さだけでなく、上昇する時期も含めて比較する必要があります。

表の条件を自分の借入額へ置き換え、教育費や車、住宅修繕も含めて確認したい場合は、マネーサファリのFPオンライン無料相談を活用できます。

わが家も借入当初の約0.47％から金利が上がったため、借入時だけでなく上昇後の家計を数字で比べる大切さを感じています。

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無料相談の前に口コミや相談の流れ、無料特典の内容を確認しておきたい方は、サービスの特徴を事前に把握しやすくなるので、こちらの記事を参考にしてみてください。

住宅ローンは固定と変動のどっちが多い？

周りの人がどちらを選んでいるのかも気になりますよね。

住宅金融支援機構の2026年1月調査では、実際に利用した金利タイプは変動型が75.0％でした。

ただし、利用予定者の希望は変動型、固定期間選択型、全期間固定型へ分かれています。

実際の利用者は変動金利を選ぶ人が多い

2026年1月調査では、変動型が75.0％、固定期間選択型が14.9％、全期間固定型が10.1％でした。

変動型が多い背景には、借入時の金利が低く、毎月返済額を抑えやすいことがあると考えられます。

前回の2025年4月調査と比べると、変動型は4.0ポイント減っています。

金利上昇を意識し、固定金利も比較する人が増えている様子がうかがえます（出典：住宅金融支援機構「住宅ローン利用者の実態調査結果 2026年1月調査」 ）。

これから借りる人は固定金利も検討している

同調査の住宅ローン利用予定者では、希望する金利タイプが変動型37.0％、固定期間選択型32.1％、全期間固定型30.9％でした。

実際の利用者ほど変動型へ集中していません。

借入前の段階では、金利上昇への不安から固定金利を含めて比較している人も多いと考えられます。

比較した結果として変動金利を選ぶことと、最初から変動金利だけを見ることは違います。

多数派の金利タイプが自分にも合うとは限らない

変動金利を選ぶ人が多くても、あなたの家計に合うとは限りません。

借入額、預貯金、子どもの人数、車の台数、働き方は家庭ごとに異なります。

年収が同じでも、住宅ローンへ回せる金額は同じではないです。

利用割合は参考にしつつ、自分の家計を基準に決めましょう。

多数派ではなく、自分の家計なら変動金利と固定金利のどちらを選べるか確認したい人は、マネーサファリへオンラインで何度でも無料相談できます。

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変動金利と固定金利はどっちなら後悔しない？

住宅ローンの後悔は、結果的に支払った利息だけで決まるものではありません。

金利上昇への不安を抱え続けたことや、毎月返済額を抑えるために暮らしを我慢したことも後悔につながります。

変動金利と固定金利の今後、返済額の見直しルール、借り換えの考え方まで知ると、自分が受け入れられる選択を見つけやすいです。

ここからは、選んだ後に慌てないための確認ポイントを見ていきます。

変動金利と固定金利の今後はどうなる？

2024年3月に日本銀行がマイナス金利政策を解除してから、政策金利は段階的に引き上げられました。

2026年6月の金融政策決定会合では、無担保コールレートを1.0％程度で推移させる方針が示されています。

ただし、今後の金利は物価、賃金、景気、海外経済によって変わるため、正確な予測はできません。

変動金利は短期金利の影響を受けやすい

変動金利は、金融機関が設定する短期プライムレートなどを基準に決められる傾向があります。

短期金利は、日本銀行の政策金利の影響を受けやすいです。

政策金利が上がると、金融機関が基準金利を見直し、住宅ローンの適用金利へ反映される可能性があります。

反映時期や引き下げ幅は金融機関と契約内容によって異なります。

固定金利は長期金利を先に反映しやすい

全期間固定金利や長期の固定金利は、10年国債利回りなどの長期金利を参考に決められる傾向があります。

長期金利には、将来の物価や景気に対する市場の見通しが反映されます。

そのため、政策金利が実際に引き上げられる前に、固定金利が上がる場合もあります。

変動金利が上がってから固定金利へ切り替えればよいとは限らない点に注意が必要です。

今後の金利を正確に予測することはできない

専門家や金融機関でも、35年間の金利を正確に当てることはできません。

今後も金利が上がる可能性がある反面、景気の悪化によって引き下げられる可能性もあります。

将来予測だけで金利タイプを決めると、想定が外れたときに対応しにくくなります。

上がるか下がるかより、どちらに動いても返済を続けられる計画を作る方が現実的です。

金利上昇を想定した返済計画を準備する

変動金利を検討するなら、現在の金利だけでなく、1％と2％上がった場合も試算しましょう。

毎月返済額、年間返済額、元金の減り方、住宅修繕用の貯金への影響を確認します。

固定金利を検討する場合も、変動金利との差額を払ってなお貯金できるかを見る必要があります。

日本銀行の方針は今後も変わるため、契約前に最新情報を確認してください（出典：日本銀行「金融市場調節方針の変更について」 ）。

ここから

金利の予想を当てるより、予想が外れても困らない借入額を決める方が安心です。

変動金利は一気に上がる？

変動金利は、適用金利が見直されても毎月返済額がすぐに変わるとは限りません。

元利均等返済では、5年ルールや125％ルールを設けている金融機関があります。

ただし、これらは金利上昇の負担をなくす制度ではなく、返済額の増え方を抑える仕組みです。

金利と毎月返済額は同時に上がるとは限らない

変動金利では、適用金利が半年ごとに見直されても、毎月返済額の見直しは5年ごとになる商品があります。

その間は返済額が同じでも、利息へ回る割合が増え、元金へ回る割合が減ります。

家計から出ていく金額が同じなので安心しやすいですが、住宅ローン残高の減り方は変わっています。

返済予定表で元金と利息の内訳を確認しておきましょう。

5年ルールは利息を免除する仕組みではない

5年ルールは、金利が変わっても毎月返済額を決められた期間は据え置く仕組みです。

返済額が変わらない期間も、新しい金利に応じた利息が計算されます。

利息が増えれば、その分だけ元金の返済が遅れます。

5年間は金利上昇の影響を受けないという意味ではありません。

5年ルールがある住宅ローンでも、適用金利が上がれば利息は増えるため、返済額だけでなく元金の減り方も確認してください。

125％ルールを超えた負担もなくならない

125％ルールがある商品では、返済額の見直し後も前回返済額の1.25倍が上限になります。

たとえば毎月返済額が100,000円なら、見直し後の上限は125,000円です。

本来必要な返済額が上限を超えても、その負担が免除されるわけではありません。

元金の返済が遅れ、完済時に残高や未払利息が残る可能性も確認しておく必要があります。

5年ルールがない住宅ローンもある

すべての変動金利に5年ルールと125％ルールがあるわけではありません。

元金均等返済や、ルールを設けていない金融機関の商品では、金利変更後に返済額が早く変わる場合があります。

返済額が早く変わる商品は負担を先送りしにくい反面、家計への影響がすぐ表れます。

商品概要説明書で返済額の見直し方法を確認してください。

変動金利が固定金利を超える可能性はある？

将来の変動金利が、借入時に選べた固定金利を超える可能性はあります。

ただし、超えた時点だけを見ても、どちらが得だったかは判断できません。

それまでの低金利期間に減らした元金や、金利が上がった時期によって総返済額は変わります。

超えるかどうかより、超えた場合も返済を続けられるかを確認する方が大切です。

住宅ローン変動金利で後悔しやすい人

住宅ローン変動金利で後悔しやすいのは、金利上昇そのものより、上がった後の準備ができていない人です。

借入額が多く、手元資金が少ない状態では、返済額の増加が生活費や将来の貯金へ影響します。

固定金利を選んだ人にも別の後悔があるため、両方を比べておきましょう。

借入可能額の上限近くまで借りた人

銀行が示す借入可能額は、無理なく返せる金額と同じではありません。

わが家も住宅ローン審査で最大約40,000,000円まで借りられると言われましたが、自分たちには多すぎると感じました。

車2台の維持費、住宅修繕、老後資金まで考え、審査上の上限までは借りていません。

金利上昇を経験した現在、借入額を抑えた判断はよかったと感じています。

金利上昇後の返済額を確認していない人

変動金利が上がる可能性を知っているだけでは、十分な準備とは言えません。

わが家も契約時に金利上昇の説明は受けましたが、何％までなら家計が耐えられるかは決めていませんでした。

利息の増加、元金の減り方、返済額の見直し時期まで確認しておけば、現在の不安は小さかったと思います。

借入前に複数の金利上昇パターンを試算しておくと安心です。

固定金利にすればよかったと感じる場面

変動金利が上がり、元金が思ったほど減っていないと知ると、固定金利にすればよかったと感じるかもしれません。

教育費や住宅修繕が増える時期に返済額も上がれば、固定金利の安心が魅力的に見えます。

固定金利へ変更しようとした時点で、固定金利も上がっている場合があります。

毎月の金利情報がストレスになっている人も、固定金利を選ばなかったことを後悔しやすいです。

変動金利にすればよかったと感じる場面

固定金利を選んだ後に低金利が長く続くと、変動金利にすればよかったと感じることがあります。

固定金利との差額によって毎月の貯金が減り、結果的に繰上返済や資産形成が進まないことも考えられます。

予定より早く完済できた場合は、長期間の安心を十分に活かせなかったと感じるかもしれません。

固定金利にも、金利が上がらなかった場合の負担を受け入れる必要があります。

わが家は変動金利を選んで後悔している？

わが家は、変動金利を選んだことを大きく後悔しているわけではありません。

借入当初は約0.47％の低い金利で返済でき、ボーナス返済も利用しませんでした。

ただし、適用金利が倍以上になった現在は、上昇後の家計をもっと細かく確認すべきだったと感じます。

変動金利を選ぶ判断より、具体的な備えが足りなかったことが反省点です。

返済中なら固定金利へ変更した方がいい？

金利が上がったからといって、すぐ固定金利へ変更する必要があるとは限りません。

変更後の金利、毎月返済額、残りの返済期間、住宅ローン残高、手数料を比較して判断します。

固定金利がすでに上がっている場合は、変更によって総返済額が大きく増える可能性があります。

現在の返済を続けた場合と変更した場合を、同じ条件で試算してから決めましょう。

借入当初の金利から上がり、固定金利へ変えるべきか迷っている人も、マネーサファリなら現在の返済を続けた場合と変更した場合を無料で相談できます。

住宅ローン残高や残り期間を用意すると、家計全体への影響をより具体的に確認しやすいです。

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住宅ローンで後悔しない選び方

住宅ローンで後悔を減らすには、変動金利と固定金利の比較だけで終わらせないことが大切です。

税金や修繕費、住宅購入後に残す現金、毎月の貯金まで含めて考えると、無理のない借入額が見えてきます。

迷ったときは、次の順番で家計を整理してみてください。

税金や保険、修繕費を含めて計算する

持ち家では、住宅ローン以外にも固定資産税、火災保険、地震保険、修繕費がかかります。

家賃と住宅ローン返済額が同じでも、住居費全体が同じになるわけではありません。

わが家も家づくり当時は家賃約70,000円を返済額の基準にしましたが、持ち家の維持費まで細かく月額換算できていませんでした。

将来費用も月ごとの支出へ直して比較するのがおすすめです。

住宅購入後に残す現金を先に決める

頭金を多く入れると住宅ローンを減らせますが、手元の現金も少なくなります。

入居前後には、地盤改良、外構、家具、家電、カーテン、引っ越しなどの支出が重なります。

わが家では地盤改良に約800,000円かかり、想定外の追加費用に不安を感じました。

生活費の6カ月分程度や、急な車の修理へ対応する現金は残しておきたいところです。

頭金を入れた後の現金が生活費や急な修理費を下回るなら、借入額だけでなく頭金の入れ方も見直す段階です。

毎月確保したい貯金額から逆算する

住宅ローンを支払った後に、毎月いくら貯めたいかを先に決めます。

住宅修繕、車の買い替え、家電交換、老後資金など、貯金には複数の目的があります。

返済後に赤字にならなければ大丈夫と考えると、将来費用を準備できない可能性があります。

毎月の返済上限は、収入から生活費と必要な貯金額を引いて考えましょう。

借入可能額ではなく返し続けられる額で考える

銀行は年収や現在の借入状況をもとに審査しますが、あなたが続けたい暮らしまで把握しているわけではありません。

旅行や外食、車、趣味にどのくらい使いたいかは家庭ごとに違います。

家を建てる目的は、住宅ローンを返すことではありません。

家を建てた後の生活も楽しみながら、将来のお金を準備できる借入額を選ぶことが大切です。

決められないならミックスローンも比較する

変動金利と固定金利を決めきれない場合は、借入額を分けるミックスローンも選択肢です。

借入額の一部を変動金利、残りを固定金利にすると、低金利のメリットと返済額の安定を組み合わせられます。

ただし、契約が複数になり、事務手数料や登記費用が増える場合があります。

金利上昇時の返済額と諸費用を含めて比較してください。

金利タイプの変更と借り換えを比較する

現在の金融機関で変動金利から固定金利へ変更できる場合があります。

別の金融機関へ借り換える方法もありますが、審査や事務手数料、登記費用が必要です。

金利が低くなっても、残高や残り期間が少ないと、費用を回収できないことがあります。

変更前と変更後の総支払額を比べ、手数料を含めてもメリットがあるか確認しましょう。

自分だけで迷うならFPへ家計全体を相談する

変動金利と固定金利を自分だけで決められないときは、家計全体をFPへ相談する方法があります。

年収だけでなく、教育費、車、住宅修繕、老後資金を含めて試算すると、返済できる金額が見えやすくなります。

ただし、FPの試算も絶対の答えではなく、設定した収入や支出をもとにした判断材料です。

前提条件が自分たちの暮らしに合っているかを確認してください。

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住宅ローンの金利が1％や2％上がった場合も、今の暮らしを維持できるか確認したい人に向いています。

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よくある質問

どっちが得かより返し続けられるかで選ぶ

変動金利は、金利上昇に備えられる家計や、借入額を抑えられる人に向いています。

固定金利は、返済額を確定させ、将来の支出を計画しやすくしたい人に合います。

どちらが得になるかは将来の金利次第なので、契約時に正解を確定することはできません。

だからこそ、金利が上がっても貯金や暮らしを守れるかを基準に選ぶことが、後悔を減らす近道です。

まとめ：変動金利と固定金利、どっち？

どうでしたか？最後まで読んでいただき、ありがとうございました。

変動金利と固定金利、どっちを選ぶかは、将来の金利だけで決まるものではありません。

大切なのは、金利が上がったときも、貯金や暮らしを守りながら返済を続けられるかです。

記事のポイントを振り返ります。

• 返済額の増加に備えられるなら変動金利
• 毎月の返済額を変えたくないなら固定金利
• 借入期間や預貯金、教育費、修繕費まで含めて考える
• 多数派や目先の得より、返し続けられる金額を優先する

どちらを選んでも、将来を完全に予測することはできません。

だからこそ、金利上昇後の返済額を試算し、家計に残したいお金から逆算することが、後悔を減らす近道です。

私も、契約時の金利だけでなく、その後の暮らしまで考えることが大切だと感じています。

あなたの家計に合う基準が見えれば、納得して選びやすくなりますよ。

一人で決めきれないときは、マネーサファリのFPオンライン無料相談で家計全体を整理するのもありです。

迷ったまま契約する前に、一度数字で確認してみてください。

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