貯金はないけど家が欲しい人へ住宅購入前の家計見直し手順

こんにちは。ここから家づくりのここからです。

貯金ないけど家が欲しい。

そう思って住宅会社の情報や物件価格を調べても、頭金や諸費用、住宅ローンなど、確認することが多くて迷いますよね。

貯金が少ない状態で相談へ行ってもよいのか。

今の家賃と同じくらいの返済額なら大丈夫なのか。

周りに聞きにくいお金の話だからこそ、自分たちだけで考えていると、何を基準に判断すればよいのか分からなくなるかもしれません。

私も家づくりを再開したときは、十分な貯金があったわけではありません。

当初は土地と建物の金額を中心に考えていましたが、地盤改良や外構、登記、家具家電など、後から必要になる費用がいくつもありました。

銀行から約4,000万円まで借りられると言われたときも、安心より先に、本当に返していけるのかという不安が残りました。

借りられる金額と、無理なく暮らせる金額は同じではなかったからです。

この記事では、住宅購入へ進む前に家計をどう整理し、どの数字を確認すればよいのかを、わが家の経験も交えながらお伝えします。

家を買えるかどうかだけで判断せず、買った後の暮らしまで考えるために、まずは現在のお金の流れから一緒に確認していきましょう。

貯金ないけど家が欲しい人の家計見直しと貯金計画

貯金ないけど家が欲しいと考えたとき、すぐに物件価格や住宅ローンを調べたくなるかもしれません。

しかし、最初に確認したいのは、現在の家計と住宅購入後に必要となる現金です。

頭金を入れない住宅購入と、契約後に使える貯金が残らない住宅購入では、家計への影響が大きく異なります。

まずは直近12カ月の収支を整理し、住宅購入費と生活防衛資金を分けて考えていきます。

ここで家計の土台を整えておくと、住宅会社や銀行から金額を提示されたときも、自分たちの基準で判断しやすくなりますよ。

貯金ないけど家が欲しい人が最初に知ること

貯金が少なくても、収入や借入状況に合った住宅ローンを利用できる可能性はあります。

ただし、住宅ローンを利用できることと、安心して家を買えることは同じではありません。

契約時に必要な現金や購入後の維持費まで整理し、家を買った後の暮らしを基準に考えることが大切です。

頭金ゼロと貯金ゼロは違う

頭金ゼロとは、物件価格に充てる自己資金を入れず、住宅ローンで購入費をまかなう考え方です。

金融機関の条件を満たせば、頭金を入れずに住宅ローンを組める場合があります。

反対に、貯金ゼロは手付金や諸費用だけでなく、引っ越しや家具家電に使える現金もない状態です。

住宅ローンへ組み込めない支出が発生すると、契約や入居準備を進めにくくなります。

頭金を入れない場合でも、購入後に使える現金までゼロにしないことがポイントです。

手付金や諸費用を別の借入で補うなら、住宅購入後の返済負担まで含めて家計を確認する必要があります。

借りられる額と返せる額は違う

銀行が示す借入可能額は、年収や勤務状況、現在の借入などをもとに審査した金額です。

家族が車を何台持つのか、旅行や外食にいくら使いたいのかまでは反映されません。

わが家も銀行から約4,000万円まで借りられると言われましたが、自分たちには多すぎると感じました。

車2台の維持費や住宅修繕、将来の収入減少を考え、審査上の上限までは借りていません。

家を買う目的は、住宅ローンを限界まで借りることではないですよね。

ここから

審査結果を見る前に、家を買った後も続けたい暮らしを整理しておきましょう。

わが家のように、銀行の借入可能額と家計に合う住宅予算が大きく異なる場合があります。

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家賃と返済額だけでは比べられない

わが家は家づくり前に、月約7万円の家賃を払っていました。

住宅ローン返済額も家賃から大きく離れなければ、返していけるのではないかと考えていました。

しかし、持ち家では住宅ローン以外にも固定資産税、火災保険、地震保険、修繕費がかかります。

戸建てでは庭や外回りの管理用品、設備交換など、賃貸時代にはなかった支出も増えます。

比較するなら、家賃と住宅ローンではなく、現在と購入後の住居費全体を比べる必要があります。

家計見直しはどこから？住宅購入前の5ステップ

家計見直しはどこから始めるのか迷ったら、節約方法を探す前にお金の流れを集めます。

1カ月だけでは、車検や税金、保険の更新などが見えません。

直近12カ月を確認し、毎月の支出と不定期に発生する支出を分けることから始めましょう。

①家計の見直しのやり方は12カ月の収支確認から

家計の見直しのやり方で最初に行うのは、手取り収入と支出の把握です。

給与明細、預金通帳、クレジットカード、電子マネーの履歴を集めます。

細かな家計簿をすぐに作る必要はありません。

まずは1年間で入ったお金と出たお金を大まかに確認できれば大丈夫です。

夫婦で家計を分けている場合も、住居費や食費など、家族に関係する部分は共有しておきましょう。

②家計を見直す項目を3つに分ける

家計を見直す項目は、固定費、変動費、特別費に分けると整理しやすくなります。

特に見落としやすいのが、毎月は発生しない特別費です。

旅行、冠婚葬祭、家電の買い替えも含め、年間でいくら必要なのか確認します。

③固定費から先に見直す

家づくり前のわが家も、生命保険、スマートフォン、インターネット、サブスク、自動車保険を確認しました。

毎月いくら減ったかは正確に残していませんが、使っていない契約を整理するきっかけになりました。

固定費は契約を見直すと、翌月以降も効果が続きやすい支出です。

食事や日用品を我慢する前に、内容を把握していない契約がないか確認してみてください。

車が必要な地域では、自動車保険や通信費と同じように車関連費も固定費として考えると分かりやすいです。

④変動費は無理なく予算化する

食費や日用品費は、無理に削りすぎると家計管理そのものが続きません。

過去の支出を確認し、現実的な予算を決める方法がおすすめです。

外食や娯楽費も、すべてなくす必要はありません。

家を買うために今の楽しみを全部やめる予算は、購入後も続けにくいからです。

使い道を思い出せない支出や、満足度の低い支出から見直していきましょう。

⑤浮いたお金を先取り貯金する

家計を見直しても、月末に残ったお金だけを貯める方法では金額が安定しにくいです。

わが家も家づくり前は、生活費を使った後に残った金額を貯金していました。

今振り返ると、給料日に住宅資金を別口座へ移す仕組みを作ればよかったと思います。

ただし、生活費が足りず毎月取り崩す金額では続きません。

少額から始め、数カ月続けられる金額を住宅購入後の貯金目標にもつなげてください。

固定費を見直しても住宅資金へ回せる金額が分からないなら、家計全体を第三者に整理してもらう方法があります。

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家が欲しいけどお金がない人の貯金目標

家が欲しいけどお金がないと感じるときは、貯金が少ないという事実だけで判断しないことが大切です。

住宅購入までに必要な現金を用途別に分け、現在の貯金との差を確認します。

必要額が分かれば、購入時期や毎月の積立額を具体的に考えられます。

手付金と諸費用と入居費を分ける

住宅購入で必要な現金は、物件代金へ充てる頭金だけではありません。

契約時の手付金、登記や住宅ローンに関する諸費用、火災保険などがあります。

入居前後には、外構、カーテン、引っ越し、家具家電にもお金がかかります。

わが家も土地と建物を中心に予算を考え、入居までの費用を細かく見積もれていませんでした。

住宅会社の見積書に含まれる費用と、別に準備する費用を分けて書き出しておくと安心です。

住宅購入までに予算と相談先をどの順番で決めるか整理すると、家づくり全体の流れをつかみやすくなるため、こちらの記事を参考にしてみてください。

必要額から毎月の積立額を逆算する

住宅購入までの目標額は、手付金や諸費用などの必要額に、購入後へ残す現金を加えて考えます。

その金額から現在の貯金を引けば、これから準備する金額が見えてきます。

残った金額を購入予定までの月数で割ると、毎月の積立目標を出せます。

毎月の積立額が家計に対して大きすぎる場合は、購入時期か住宅予算の見直しが必要です。

期限を優先して生活が苦しくなるなら、少し先送りするのもありですよ。

住宅資金と生活防衛資金を分ける

住宅購入用の貯金と、病気や休職へ備える生活防衛資金は分けて管理します。

同じ口座に入っていると、住宅購入へ使える金額を多く見積もりやすいからです。

さらに車の修理、家電の故障、税金など、近い時期に必要となるお金も分けておきます。

わが家は車を2台所有しているため、住宅費だけでなく急な車の出費にも現金が必要です。

口座を分けるのが難しければ、預金残高のうち使わない金額をメモするだけでも違います。

住宅購入で貯金はいくら残す？家計から決める

住宅購入で貯金はいくら残すべきかは、物件価格だけでは決まりません。

毎月の生活費、収入の安定性、車の台数、近い将来の予定によって必要額が変わります。

平均額ではなく、家計が止まらない金額を自分たちで決めることが大切です。

住宅購入後の貯金残高の平均を目標にしない

総務省の2025年平均結果では、2人以上世帯の貯蓄現在高は平均2,059万円、貯蓄保有世帯の中央値は1,264万円です。

ただし、この数字は住宅購入直後の世帯だけを調べたものではありません。

年齢、家族構成、持ち家の有無などが異なる世帯を含むため、住宅購入後に残す金額としては使いにくいです。

平均より少ないから危険、平均より多いから安心とは判断できません。

自分の生活費と今後の支出から必要額を出してください（出典：総務省統計局「家計調査報告 貯蓄・負債編 2025年平均結果」 ）。

生活費6カ月分を目安に調整する

私なら、住宅購入後も少なくとも生活費6カ月分ほどは、購入費へ使わない現金として残したいです。

これはすべての家庭に共通する正解ではなく、わが家の経験から考える目安です。

収入が安定している共働き世帯と、収入の変動が大きい世帯では必要額が異なります。

毎月の生活費には、住宅ローンだけでなく、食費、光熱費、通信費、保険料、車関連費も含めます。

家族が安心できる金額を夫婦で話し合っておきましょう。

車と教育費と家具家電の資金も残す

生活費6カ月分を残しても、数年以内に大きな支出があれば現金が不足するかもしれません。

車の買い替え、出産、教育費、家電の交換など、予定している支出を加えて考えます。

わが家では、エアコン3台、洗濯機、テレビ、家具、カーテンなどが入居前後に必要になりました。

合計額を細かく見積もれていなかったため、支出が重なる不安を感じました。

新居で買いたい物を早めに一覧へすると、住宅購入へ使える現金を判断しやすくなります。

ここから

残す貯金は平均ではなく、家計が止まらない金額から考えてください。

住宅購入後に車や教育費が重なる家計を確認すると、今から準備するお金を具体化しやすくなるため、こちらの記事を参考にしてみてください。

頭金と手元資金を比べる

頭金を多く入れると借入額を減らせますが、その分だけ手元の現金は少なくなります。

わが家も毎月の住宅ローン返済額を下げたい気持ちから、頭金を入れる方向で考えました。

当時は、購入後に残る現金とのバランスを十分に比べられていませんでした。

返済額が少し下がっても、急な修理や病気へ対応できなければ不安が増えます。

頭金を入れた場合と入れない場合で、毎月返済額と残る現金を並べて比較することが大切です。

借金の完済と頭金のどちらを先に考えるか迷うときは、手元資金を残す考え方も整理できるため、こちらの記事を参考にしてみてください。

頭金を入れるなら、返済額の減少より購入後に残る現金が少なくなりすぎないかを先に確認してください。

地盤改良の約80万円で予備費の必要性を実感

わが家では、地盤調査後に地盤改良が必要となり、約80万円かかりました。

土地と建物の見積もりを見ていた時点では、想定していなかった支出です。

地盤改良は設備のように、採用するか自由に選べる費用ではありません。

約80万円の追加が分かったときは、ほかにも費用が増えるのではないかと不安になりました。

地盤改良が必要ない土地もありますが、結果が出るまで分からない費用に備え、予備費を残しておくと安心です。

貯金ないけど家が欲しい人の住宅予算と購入判断

貯金計画を作った後は、家計から無理なく返せる住宅予算を出します。

住宅会社や銀行が示す金額を出発点にするのではなく、購入後の手取りと支出から逆算する流れです。

住宅ローン返済後も貯金を続けられるか、片働きや金利上昇へ対応できるかを確認します。

そのうえで、今買う、貯めてから買う、住宅の条件を変えるという選択肢を比べます。

家計に合う判断は家庭ごとに違うため、誰かの住宅予算をそのまま当てはめる必要はありません。

家計から無理なく返せる住宅予算を出す

住宅予算は年収の倍率だけで決めず、毎月の手取りから支出を引いて考えます。

住宅ローンを返した後も、生活費、貯金、車や住宅修繕の準備ができる金額に抑える必要があります。

借入可能額ではなく、暮らしを続けながら返せる金額を出していきましょう。

手取りから毎月の返済上限を逆算する

返済上限は、毎月の手取りから生活費、特別費の積立、毎月の貯金を引いて考えます。

特別費は、自動車税や車検、保険の更新、旅行などの年間額を12で割っておきます。

残った金額をすべて住宅ローンへ使うのではなく、家計の変化に対応できる余白も必要です。

わが家は購入当時、私の年収が300万円台、配偶者が100万円台で、収入を合算して申し込みました。

収入合算で借入可能額が増えても、夫婦の収入を限界まで返済へ回す予算にはしていません。

税金と保険と修繕費を月額に直す

住宅ローン以外の住居費は、年額や将来額を月額に直すと家計へ入れやすくなります。

わが家は屋根と外壁について、2020年当時に10年から15年ほどで約160万円かかる可能性があると説明を受けました。

現在の工事価格や必要な工事は変わるため、金額は目安として定期的に見直します。

返済後も毎月貯金できる額に抑える

住宅ローンを払って赤字にならないだけでは、安心できる予算とは言いにくいです。

住宅修繕、車の買い替え、家電交換、老後に向けた貯金も必要になります。

わが家は住宅購入前に、返済後の毎月貯金額を具体的に決めていませんでした。

今なら、住宅ローンを払った後に最低いくら貯めるかを先に決めます。

その金額を確保できない住宅予算なら、物件価格や借入額を下げる判断が必要です。

年収の目安だけでなく、家計から返済上限を決める方法が分かるため、こちらの記事を参考にしてみてください。

約4,000万円まで借りられても上限まで借りなかった

住宅ローン審査では、わが家は最大で約4,000万円まで借りられると言われました。

家づくりを諦めた経験があったため、住宅ローンを利用できると分かったことには安心しました。

同時に、本当にその金額を返せるのかという不安もありました。

銀行の上限には、車2台の買い替え、旅行、住宅修繕など、わが家の希望する暮らしが細かく反映されていません。

現在は金利上昇も経験しており、上限まで借りなかった判断はよかったと感じています。

住宅総額の上限を決めなかった後悔

家づくりを始めた当初は、土地と建物を合わせて約2,500万円に収まればよいと考えていました。

ただし、付帯工事、地盤改良、外構、登記、保険、家具家電などを十分に含めた金額ではありませんでした。

さらに、最終的な住宅総額はここまでという上限を決めていませんでした。

家づくりでは数万円や数10万円の追加が小さく見えますが、合計すると大きな金額になります。

毎月返済額と住宅総額の上限を、両方決めておくことをおすすめします。

家計キャッシュフローのテンプレートで30年後を確認

現在の家計だけでは、住宅ローンを長く返し続けられるか判断しにくいです。

家計キャッシュフローのテンプレートを使い、家族の予定と預貯金残高の変化を年ごとに確認します。

未来を正確に当てるためではなく、家計が苦しくなる条件を先に見つけるために使いましょう。

収入と住宅費と車と教育費を入力する

キャッシュフロー表には、現在の手取り収入、生活費、住宅費、貯金残高を入力します。

さらに、車の買い替え、住宅修繕、教育費、退職などの予定を年ごとに加えます。

予定が決まっていない費用は、現在分かる範囲の目安で大丈夫です。

日本FP協会では、家計のキャッシュフロー表をPDFと表計算ファイルで公開しています（出典：日本FP協会「便利ツールで家計をチェック」 ）。

片働きになった家計を試す

共働きで住宅ローンを組む場合は、夫婦の収入が続く家計だけでなく、収入が減った場合も試します。

病気、転職、介護、妊娠、出産、育児などで働き方が変わる可能性があるからです。

わが家も共働きを前提に住宅予算を決めましたが、夫婦の収入をすべて返済へ回す形にはしていません。

片働きで返済できても、旅行や貯金を大きく減らさなければならない場合は余裕が少ない状態です。

どこまで生活を調整できるかも夫婦で確認しておきましょう。

金利上昇と大きな支出を重ねて試す

変動金利を選ぶ場合は、現在の返済額だけでなく、金利が上がった場合も試算します。

わが家の借入当初の適用金利は約0.47％でしたが、2026年7月時点では当初の倍以上です。

毎月返済額は現在のところ変わっていませんが、利息の割合が増え、元金の減り方は遅くなっています。

金利上昇と車の買い替え、外壁や屋根の修繕が重なる年も確認します。

別々なら対応できる支出でも、同時期に重なると家計への負担が増えます。

貯金残高がマイナスなら予算を戻す

キャッシュフロー表で預貯金残高がマイナスになる場合は、原因となる年と支出を確認します。

住宅予算が高すぎるのか、車や教育費の準備が不足しているのかで対策は変わります。

将来の収入を高めに見積もるだけでは、根本的な改善になりません。

住宅価格を下げる、購入時期を遅らせる、毎月の積立を増やす方法を比較します。

予算を戻すことは家づくりの失敗ではなく、購入後の生活を守るための調整です。

将来の収入増を見込むなら、増えなかった場合でも家計を維持できる住宅予算を基準にしてください。

自分でキャッシュフローを作るのが難しい場合は、住宅購入前にFPへ数字を確認してもらう方法があります。

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貯金が少なくても今買える人と待つべき人

貯金が少ないから必ず待つべきとも、住宅ローンへ通るから今買うべきとも言えません。

現在の家計、購入後に残る現金、毎月の貯金、収入減少への耐え方を見て判断します。

今買う場合と待つ場合の条件を、自分の家計へ当てはめてみてください。

今すぐ購入を検討しやすい人

家計が毎月黒字で、住宅購入後も生活防衛資金を残せる人は、貯金が多くなくても購入を検討しやすいです。

住宅ローン返済後に毎月貯金できることも確認します。

さらに、固定資産税や修繕費を住居費へ含め、住宅総額の上限を決めていることが大切です。

収入が減った場合も、すぐに家計が赤字にならない余白があると安心です。

条件を満たしていても、焦って契約せず、複数の住宅会社と金融機関を比較してください。

貯めてから購入した方がよい人

現在の生活費を貯金で補っている場合は、物件探しより家計改善を先に進めた方が安心です。

手付金や諸費用を別の借入で準備しなければならない場合も慎重に考えます。

購入後に使える現金がほとんど残らない状態では、病気や車の故障へ対応しにくくなります。

住宅ローン返済後の貯金がゼロになる場合も、住宅予算を下げる余地があります。

今買わない判断は、家を諦めることではありません。

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購入を待つ判断も、安心して家を持つための準備に含まれます。

家計が赤字なら物件探しを先送りする

毎月の家計が赤字なら、住宅ローンを加える前に赤字の原因を確認します。

通信費や保険などの固定費だけでなく、他の借入返済も整理します。

住宅ローンの審査に通ったとしても、現在の家計赤字が自然になくなるわけではありません。

まず黒字化し、先取り貯金を数カ月続けられるか試してみてください。

住宅購入後を想定した金額を毎月貯められれば、返済を続ける感覚も確かめられます。

地域と広さと新築と中古を見直す

家計を見直しても希望予算に届かない場合は、住宅の条件を調整します。

わが家も最初に希望した地域では土地が高く、平屋を建てるのが難しいと感じて家づくりを中断しました。

約1年後に地域や土地条件を広げたことで、現実的な選択肢が見つかりました。

地域、建物の広さ、新築か中古かを見直すと、必要な住宅ローンを減らせる場合があります。

希望をすべて削るのではなく、暮らしで優先したい条件を残すことがポイントです。

住宅購入前の家計見直しチェックリスト

住宅購入前の家計見直しチェックリストで、ここまで整理した内容を確認します。

答えられない項目があっても、すぐに住宅購入を諦める必要はありません。

不足している数字や夫婦で話し合う内容を見つけ、契約前に埋めていきましょう。

家計見直しチェックリスト10項目

• 年間の手取り収入を把握している
• 通常支出と特別費を分けている
• 他の借入残高と返済額を把握している
• 住宅総額の上限を決めている
• 住宅購入後に残す現金を決めている
• 返済後の毎月貯金額を決めている
• 税金や修繕費を月額に直している
• 車や家具家電の費用を含めている
• 片働きになった家計を確認している
• 金利上昇後の返済を確認している

すべてに答えられなくても、確認すべき内容が見えれば家計見直しは前へ進んでいます。

住宅ローンで貯金額を聞かれるときの準備

住宅ローンで貯金額を聞かれるかどうかは、金融機関や審査内容によって異なります。

自己資金の確認として、預金通帳や残高が分かる資料を求められる場合があります。

頭金へ入れる金額、諸費用へ使う金額、購入後に残す金額を分けて説明できるようにします。

親から援助を受ける場合は、資金の出どころや受け取る時期も確認が必要です。

必要書類や確認内容は、申し込む金融機関へ事前に聞いておくと安心です。

借入状況は正確に申告する

住宅ローン以外の借入には、自動車ローン、カードローン、分割払いなどがあります。

毎月の返済があると、住宅ローンを含めた返済負担へ影響する場合があります。

わが家も住宅ローン申込前に、他の借入状況を確認しました。

具体的な残高や対応は公開しませんが、完済へ貯金を使いすぎると手元資金が減る点にも注意が必要です。

他の借入、頭金、購入後に残す現金をまとめて比較してください。

答えられない項目はFPに確認する

住宅会社や銀行へ相談すると、住宅ローンを借りられる金額は確認できます。

ただし、車の買い替えや住宅修繕を含めた家計は、自分たちで整理する必要があります。

私も住宅会社から紹介されたFPへ相談し、住宅ローン以外の将来費用を考えるきっかけになりました。

反対に、提案された予算をそのまま正解とは考えず、判断材料として受け止めました。

相談するときは、借入可能額ではなく、返済後も貯金を続けられる住宅予算を確認するのがおすすめです。

住宅予算を自分たちだけで決めるのが不安なら、家を契約する前に家計を確認してもらう方法があります。

マネーサファリでは、LINEからFPとのオンライン無料相談を予約できます。

住宅ローンだけでなく、車、教育費、将来の貯金を含めた家計をまとめて確認したい人に向いています。

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相談は無料ですが、提案内容や紹介される商品が自分に合うとは限らないため、その場で決めずに持ち帰って比較して大丈夫です。

まとめ：貯金ないけど家が欲しい

どうでしたか？最後まで読んでいただき、ありがとうございました。

貯金ないけど家が欲しいと考えたとき、大切なのは、住宅ローンを借りられるかだけで判断しないことです。

家を買った後も、毎月の生活費や車の維持費、税金、修繕費に備えながら貯金を続けられるかまで確認しておきましょう。

この記事でお伝えしたポイントは、次のとおりです。

• 頭金ゼロと貯金ゼロは分けて考える
• 家計は直近12カ月の収支から見直す
• 購入後に残す現金と毎月の貯金額を決める
• 借入可能額ではなく無理なく返せる額で予算を組む
• 今買うか待つかは家計全体で判断する

私も、銀行から借りられる金額と、わが家が安心して返せる金額には差があると感じました。

焦って契約するより、先に家計を整理した方が、住宅会社から金額を提示されたときも自分たちの基準で判断しやすくなります。

自分たちだけで住宅予算を決めるのが不安なら、マネーサファリで家計を数字にしてみてください。

相談から始めるだけでも、次に確認することが見えやすくなります。

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