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こんにちは。ここから家づくりの「ここから」です。
住宅ローン5000万円がきついかどうかは、年収倍率だけでなく、実際の月々返済額と返済後に残るお金で判断することが大切です。
5000万円を金利1.0％・35年で借りると月々返済は約14.1万円ですが、金利2.0％なら約16.6万円になり、年間では約29万円の差が出ます。
さらに固定資産税、保険、修繕費、車、教育費なども家計から出ていくため、住宅ローンだけを見て大丈夫とは判断できません。
共働きなら現在の世帯年収だけでなく、片方の収入が減った条件でも返せるか確認しておくと、借入後の余白を判断しやすくなります。
この記事では、35年・40年の月々返済、世帯年収別の返済負担率、金利上昇や収入減少を含めた家計の確認方法を順番に解説します。
- 5000万円を借りたときの35年・40年の月々返済
- 世帯年収600万円〜1000万円の返済負担率
- 金利上昇・収入減少・維持費まで含めた確認方法
- 返済後も毎月貯蓄できる家計から借入額を決める方法
※返済額は元利均等返済、ボーナス返済なしで試算した目安です。
実際の適用金利、手数料、団信、審査条件は金融機関や契約時期によって異なります。
住宅ローン5000万はきつい？月々返済と世帯年収を確認
住宅ローン5000万円がきついかどうかは、借入額だけでは決まりません。
金利と返済期間で月々返済が変わり、同じ返済額でも世帯年収や生活費によって家計への負担は変わります。
まず返済額と返済負担率を確認し、そのあとに固定資産税や修繕費まで含めて判断していきます。
5000万の住宅ローンは月々いくら？35年・40年を試算
5000万円を借りた場合の月々返済は、金利と返済期間で次のように変わります。
| 金利 | 35年返済 | 40年返済 |
|---|---|---|
| 0.5％ | 約13.0万円 | 約11.5万円 |
| 1.0％ | 約14.1万円 | 約12.6万円 |
| 2.0％ | 約16.6万円 | 約15.1万円 |
| 3.0％ | 約19.2万円 | 約17.9万円 |
金利1.0％から2.0％へ上がると、35年返済では月々約2.5万円、年間では約29万円負担が増えます。
40年返済は月々を下げやすい一方で、返済期間が長くなり、完済時期も5年後ろへずれます。
自分の借入額や金利で返済額を確認したい場合は、住宅ローンシミュレーター｜返済額・金利上昇を無料計算もあわせて確認してみてください。
35年と40年は月々だけで比べない
金利1.0％の試算では、40年返済にすると35年返済より月々約1.5万円下がります。
ただし、月々が下がることだけで40年を選ぶと、退職後まで返済が残る可能性があります。
返済期間を延ばす場合は、完済年齢と老後資金を同時に確認しておくことが大切です。
40年にしないと5000万円を返せない家計なら、返済期間だけで調整せず、物件価格や頭金も含めて見直した方が安全です。
金利1％上昇後も返せるか確認する
変動金利を選ぶ場合は、現在の金利だけでなく、金利が1％上がった条件でも家計を確認しておきましょう。
5000万円のように借入額が大きいほど、同じ金利差でも毎月の負担差は大きくなります。
金融機関によって返済額の見直し方法は異なるため、契約する住宅ローンのルールも確認が必要です。
わが家も住宅ローンを借りた後に変動金利が上がったため、借入時点の金利だけを前提にしないことは重要だと感じています。
住宅ローン5000万の年収目安を世帯年収別に確認
5000万円を借りるときの世帯年収は、返済負担率を使うと大まかな位置を確認できます。
| 世帯年収 | 金利1.0％ | 金利2.0％ |
|---|---|---|
| 600万円 | 約28.2％ | 約33.1％ |
| 700万円 | 約24.2％ | 約28.4％ |
| 800万円 | 約21.2％ | 約24.8％ |
| 900万円 | 約18.8％ | 約22.1％ |
| 1000万円 | 約16.9％ | 約19.9％ |
フラット35では、2026年4月1日現在、年収400万円未満は総返済負担率30％以下、年収400万円以上は35％以下が利用条件の一つです（出典：住宅金融支援機構「フラット35 ご利用条件」）。
この総返済負担率には住宅ローンだけでなく、自動車ローン、教育ローン、カードローンなどの返済も含まれます。
ただし、審査条件を満たすことと、生活に余裕を残して返せることは同じではありません。
借りられる額と無理なく返せる額の違いは、次の記事で年収別に詳しく整理しています。
5000万円借りる世帯年収は審査基準だけで決めない
同じ世帯年収でも、車が2台ある家庭と車を持たない家庭では、住宅ローンに使える金額が変わります。
教育費や保険料、毎月の生活費も家庭ごとに違うため、年収倍率だけで5000万円を判断するのは難しいです。
返済負担率を入口にしたあと、手取り収入から生活費、将来支出、毎月残したい貯蓄額を引いて確認しましょう。
わが家では、金融機関から提示された借入可能額をそのまま住宅予算の上限にはしませんでした。
共働きは片方の収入が減る条件でも試算する
共働きで5000万円を借りる場合は、夫婦2人の現在の収入が長期間続く前提だけで判断しない方が安心です。
出産や育児、病気、転職などで一時的に収入が下がる可能性もあります。
片方の収入が半分になった場合や育休中の収入を想定し、それでも毎月の支払いと貯蓄を続けられるか確認してみてください。
収入合算やペアローンを利用する場合も、収入が減ったときの返済余力を見ておくことが重要です。
住宅ローン5000万で後悔しやすい家計の条件
5000万円がきつくなりやすいのは、年収が一定額より低い家庭ではなく、住宅ローン以外の支出を引くと貯蓄が残らない家計です。
- 住宅ローン返済後にほとんど貯蓄できない
- ボーナスがないと年間収支が成り立たない
- 夫婦2人の現在の収入が続く前提で上限まで借りる
- 固定資産税や修繕費を住宅費へ入れていない
- 車や教育費など将来の大きな支出を含めていない
固定資産税・保険・修繕費を住宅費へ足す
持ち家では、住宅ローン以外に固定資産税、火災保険、修繕費などが必要です。
年間で支払う費用も12カ月で割り、毎月の住宅費として家計へ入れると負担を把握しやすくなります。
たとえば住宅ローンが月14万円でも、税金や保険、修繕用の積立を月3万円見込むなら、住宅費は月17万円として考えます。
マイホーム購入後の支出は、住宅ローンとは別に次の記事でも整理しています。
車・教育費・ほかの借入を同時に見る
車を2台持つ家庭では、ローンがなくても税金、保険、車検、燃料、買い替え費用が継続します。
子どもの教育費も、住宅ローン返済と支出のピークが重なる可能性があります。
ほかの借入がある場合も含め、住宅ローン以外に使うお金を先に残してから借入額を決めることが大切です。
住宅ローンだけでなく、車・教育費・老後資金まで含めると、家計の見通しを自分だけで整理しにくいことがあります。
マネーサファリではオンラインでFPへ無料相談できるため、住宅購入後まで含めた資金計画を確認したいときの選択肢になります。
住宅ローン5000万がきついか家計から判断する方法
5000万円を無理なく返せるかは、借りられる金額から決めるのではなく、毎月の手取りと支出から逆算します。
生活費、住宅以外の固定費、将来支出、毎月残したい貯蓄額を先に確保し、最後に住宅ローンへ使える金額を確認する順番です。
借りられる額より返済後に残るお金を見る
金融機関が示す借入可能額は、住宅ローン審査上の上限を考える材料です。
一方で、無理なく返せる額は、住宅ローンを払った後も生活費と将来の貯蓄を確保できる金額です。
住宅購入後も毎月貯蓄できるかを確認し、その範囲から返済額を決める方が家計に合わせやすくなります。
わが家は約4000万円まで借りられても上限まで借りなかった
わが家は住宅ローンを検討したとき、金融機関から約4000万円まで借りられると案内されました。
当時は共働きで、返済期間35年、ボーナス返済なしで検討していました。
それでも車2台の維持費、固定資産税、保険、住宅修繕、家電の買い替えまで考え、借入可能額いっぱいまでは使っていません。
その後に変動金利が上がったため、返済額以外へ使えるお金を残していたことは、家計を見直す余地につながりました。
借りられる上限ではなく、車や修繕費まで払った後に毎月貯蓄できる金額を住宅予算の基準にしました。
返済後も毎月貯蓄できるか5ステップで確認
住宅ローン5000万円がきついかは、次の5ステップで家計へ落とし込むと確認しやすくなります。
- 毎月の手取り収入を確認する
- 生活費と住宅以外の固定費を引く
- 固定資産税・保険・修繕費を月額へ直して引く
- 教育費・車・老後など将来のために積み立てたい金額を引く
- 毎月残したい現金貯蓄を確保し、残額から住宅ローン返済額の上限を決める
たとえば手取り月60万円から生活費など30万円、住宅以外の将来支出用7万円、毎月の現金貯蓄5万円を引くと、住宅費へ使える上限は18万円です。
固定資産税や修繕費など住宅ローン以外の住宅費を月3万円見込むなら、住宅ローン返済は月15万円程度までが一つの目安になります。
金利上昇後と収入減少後の2条件も試す
現在の家計で返せることを確認したら、条件を悪くした場合も試してみてください。
変動金利なら金利が1％上がった条件、共働きなら片方の収入が減った条件で再計算します。
どちらかの条件で毎月の貯蓄がゼロになる場合は、5000万円の借入に対する余白が小さいと判断できます。
十分な金融資産がある家庭など事情は異なるため、ひとつの条件だけで機械的に不可能と決める必要はありません。
5000万円を借りた条件で金利上昇や収入減少まで自分で試算しにくい場合は、住宅費だけでなく教育費や老後資金も含めて家計全体を整理する方法があります。
マネーサファリで、住宅予算の前提をFPと確認する選択肢もあります。
頭金を増やす前に手元資金と返済期間を比較する
5000万円の返済負担を下げる方法として、頭金を増やす、返済期間を延ばす、物件価格を下げる方法があります。
頭金を増やせば借入額は減りますが、住宅購入後に使える現金も減ります。
40年返済で月々を下げる場合も、35年との差額をそのまま生活費へ使うのではなく、将来に備えて残せるか確認しておきましょう。
手元資金を減らして頭金を増やす方法と、返済期間を長くする方法のどちらが合うかは、貯蓄額と完済年齢を並べて判断します。
借入額と返済期間の方向性が決まったら、次は同じ条件で金融機関ごとの金利や団信、手数料を比べる段階です。
モゲチェックの住宅ローン診断なら、候補となる住宅ローンを比較してから申込先を検討できます。
住宅ローン条件は金利だけで決めない
同じ5000万円を借りても、適用金利だけでなく、事務手数料、保証料、団信の保障内容によって負担は変わります。
表示されている金利が低くても、諸費用まで含めると条件の見え方が変わることがあります。
住宅ローンを決める前に、複数の金融機関を同じ条件で比較しておくと判断しやすくなります。
モゲチェックの特徴や無料診断を使う前の注意点は、次の記事で詳しく解説しています。
自分だけで決めにくいときは家計全体を第三者と確認する
5000万円を借りるか迷う場合は、住宅ローンだけでなく教育費、車、保険、老後資金まで含めて第三者と確認する方法もあります。
FPへ相談するときは、現在の収入だけでなく、どの金利、どの収入、どの生活費を前提にした試算なのかを確認することが大切です。
住宅購入のFP相談で準備する資料や質問は、次の記事でまとめています。
FP相談は試算の前提まで確認する
わが家も住宅会社から紹介されたFPの無料相談を2回ほど利用しました。
1回あたり1時間から1時間半ほどで、源泉徴収票、給与明細、保険証券、預金額が分かる資料を用意しています。
固定資産税、住宅修繕、車の買い替え、老後資金まで整理できたことは、住宅予算を考える材料になりました。
一方で、途中から生命保険の提案が増えたため、提案をそのまま答えにせず、必要な情報だけを持ち帰って判断しました。
共働きの収入が長期間続く前提にも違和感があったため、収入が減る場合を自分たちでも確認しています。
FP相談は住宅予算の答えを決めてもらう場ではなく、見落としている支出や試算条件を確認する材料として使いました。
FP相談を使うなら、提示された住宅予算をそのまま答えにせず、金利上昇や収入減少を含めた前提まで確認する使い方が合います。
家計全体を一度整理したい場合は、マネーサファリのオンライン無料相談を利用できます。
よくある質問
住宅ローン5000万円を検討するときによくある疑問を整理します。
- 5000万円を35年で借りると月々いくらですか？
- 元利均等返済・ボーナス返済なしでは、金利1.0％なら月々約14.1万円、金利2.0％なら約16.6万円です。
- 世帯年収800万円なら住宅ローン5000万円は大丈夫ですか？
- 年収800万円の場合、今回の35年試算では返済負担率が金利1.0％で約21.2％、2.0％で約24.8％ですが、生活費や教育費、車、貯蓄額まで含めて判断が必要です。
- 共働きなら5000万円を借りても大丈夫ですか？
- 共働きでも、片方の収入が減った条件で返済と貯蓄を続けられるか確認してから借入額を決めることが大切です。
- 5000万円なら35年と40年のどちらがいいですか？
- 40年は月々返済を下げやすい一方で返済期間が長くなるため、月額だけでなく完済年齢や老後資金まで比較して選びます。
まとめ：住宅ローン5000万はきついかを返済後の余白で判断
住宅ローン5000万円がきついかは、年収や借入倍率だけでは決められません。
- 5000万円・金利1.0％・35年返済は月々約14.1万円
- 住宅ローン返済後も生活費と貯蓄を残せるか確認する
- 金利上昇と共働きの収入減少を想定して再計算する
- 固定資産税・保険・修繕費も月額へ直して住宅費に入れる
- 毎月残したい貯蓄額から逆算して住宅ローンの上限を決める
わが家も借入可能額いっぱいまで借りず、住宅ローン以外の支出と貯蓄を残せる範囲で住宅予算を決めました。
5000万円という金額だけで大丈夫・危険と決めず、金利と収入が変わった後も家計に余白が残るか確認してみてください。
5000万円を借りた後も毎月貯蓄できるか、自分たちだけでは整理しにくい場合は、住宅費・教育費・老後資金を一緒に確認してから借入額を決める方法もあります。
家計全体を数字で整理してから住宅予算を判断したい方は、マネーサファリで相談できます。
