住宅ローンの基礎知識を最初からしっかり学ぶ!分かりやすく解説

住宅ローンの基礎知識を最初からしっかり学ぶ!分かりやすく解説

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こんにちは。ここから家づくりの、「ここから」です。

家を買いたいと思っても、住宅ローンの金利や審査、返済方法が難しく感じて、何から調べればよいのか迷いますよね。

住宅ローンは金利の低さだけで決めるものではなく、借入額、返済期間、諸費用、団信、住宅購入後の生活費まで一緒に考える必要があります。

私も家づくりでは3つの金融機関を比較し、夫婦の収入を合算して35年の住宅ローンを組みました。

銀行から最大約4,000万円まで借りられると言われましたが、車2台の維持費や将来の住宅修繕を考え、審査上の上限までは借りていません。

この記事では、住宅ローン基礎知識として、仕組み、手続きの流れ、金利タイプ、返済方法、つなぎ融資、団信、住宅ローン控除、無理のない借入額の決め方まで順番に整理します。

読み終わるころには、金融機関へ相談する前に何を決め、どの条件を比較すればよいのかが見えやすくなるはずです。

記事のポイント
  1. 住宅ローンの仕組みと申し込みから融資実行までの流れ
  2. 変動金利、固定金利、返済方法の違いと注意点
  3. 借りられる額ではなく無理なく返せる額を決める方法
  4. 諸費用、団信、住宅ローン控除で確認したいこと

住宅ローン基礎知識と手続きの流れ

住宅ローン基礎知識と手続きの流れ
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最初に、住宅ローンで返すお金の仕組みと、申し込みから融資実行までの全体像を確認します。

専門用語を一つずつ理解すると、金融機関から提示された条件を自分で比べやすくなります。

住宅ローンの仕組みを先に理解する

住宅ローンの仕組みを先に理解する
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住宅ローンは、住宅の購入や建築に必要な資金を金融機関から借り、元金と利息を長期間かけて返す仕組みです。

毎月返済額だけを見ると分かりやすいのですが、総返済額や購入時の諸費用まで確認しないと、条件の違いを正しく比べられません。

ポイント
  • 借入額は金融機関から借りる元金です
  • 金利は借入残高に対して支払う利息の割合です
  • 返済期間が長いほど月額は下がりやすく、利息は増えやすくなります
  • 総返済額と諸費用を含めて比較します

借入額・金利・期間で返済額が決まる

借入額・金利・期間で返済額が決まる
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同じ金額を借りても、金利と返済期間が違えば、毎月返済額と総返済額は変わります。

返済期間を長くすると月々の負担は抑えやすい一方で、利息を支払う期間が長くなるため、総返済額は増えやすくなります。

確認する数字意味見落としやすい点
借入額金融機関から
借りる元金
審査上限と
必要額は違う
適用金利実際に
適用される金利
店頭表示だけで
決めない
返済期間完済までの年数退職後まで
残るか確認
総返済額元金と利息の合計諸費用は
別にかかる

金融機関を比較するときは、毎月返済額だけでなく、同じ借入額と返済期間にそろえた総返済額も確認してください。

借りられる額と返せる額は違う

借入可能額は、年収、年齢、勤務状況、ほかの借入などをもとに、金融機関が融資できるかを判断する金額です。

無理なく返せる額は、生活費、車、教育費、住宅修繕、老後資金、続けたい趣味まで含めて、あなたの家庭が決める金額です。

審査に通る金額が、そのまま暮らしを守れる住宅予算になるわけではありません

年収別の目安だけでなく、返済後に貯金を続けられる金額を確認したい方は、こちらの記事を参考にしてみてください。

申し込みから融資実行までの流れ

申し込みから融資実行までの流れ
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住宅ローンは、事前審査、本審査、契約、融資実行の順に進むのが一般的です。

必要書類や審査期間は金融機関と物件によって異なるため、売買契約や土地決済の日程から逆算して動きます。

事前審査で借入の見通しを確認する

事前審査では、年収、勤務先、勤続状況、ほかの借入、希望借入額、購入予定物件などをもとに、融資の見通しを確認します。

事前審査の承認は融資の確約ではなく、申告内容の変更や本審査の結果によって条件が変わる場合があります。

候補となる金融機関を複数比較するときは、金利だけでなく、手数料、団信、融資実行時期、つなぎ融資への対応まで先に確認すると効率的です。

本審査で申告内容と物件を確認する

本審査では、収入証明、本人確認書類、売買契約書や工事請負契約書、物件資料などを提出し、申込人と担保物件を詳しく確認します。

団信へ加入する商品では、健康状態の告知も必要です。

審査中に新しいローンを組む、クレジットカードの支払いを延滞する、転職するなどの変化があると、再確認が必要になる可能性があります。

申込内容に変更が生じたときは、自己判断で隠さず、早めに金融機関へ確認してください。

契約後に融資実行と登記を行う

本審査の承認後は、金融機関と金銭消費貸借契約を結び、借入額、金利タイプ、返済期間、返済日などを確定します。

融資実行日に購入代金などが支払われ、所有権移転登記や抵当権設定登記が行われます。

注文住宅では、土地代、着工金、中間金、完成時の残金で支払い時期が分かれるため、住宅ローンの実行時期と合っているかを確認しておきます。

段階主な確認内容注意点
事前審査借入の見通し承認は
融資確約ではない
本審査申込人と
物件の詳細
変更は
金融機関へ連絡
契約金利と返済条件最終条件を
書面で確認
融資実行代金支払いと登記決済日程を
早めに調整

金利タイプと返済方法の違い

住宅ローンの金利タイプは、主に変動金利、全期間固定金利、固定期間選択型に分かれます。

どれが一番得かを予想するより、金利や返済額が変わったときに家計が対応できるかで選ぶと判断しやすくなります。

ポイント
  • 変動金利は金利上昇後の返済を試算します
  • 全期間固定金利は完済まで返済額を見通しやすいです
  • 固定期間選択型は固定期間終了後の条件を確認します
  • 5年ルールと125%ルールは商品ごとに異なります

変動金利は上昇後の家計まで試算する

変動金利は、借入後も基準金利などの変化に応じて適用金利が見直されるタイプです。

住宅金融支援機構の2026年1月調査では、実際に利用した金利タイプの75.0%が変動型でしたが、利用者が多いことと、あなたの家計に合うことは別です(出典:住宅金融支援機構『住宅ローン利用者の実態調査 2026年1月調査』

元利均等返済の変動金利には、返済額を一定期間据え置く5年ルールや、見直し後の返済額を前回の1.25倍までとする仕組みがある商品もあります。

ただし、すべての金融機関や返済方式に適用される共通ルールではありません。

返済額がすぐ増えなくても、利息の割合が増えて元金の減り方が遅くなる場合があります

変動金利と固定金利を、金利上昇後の返済額まで含めて比べたい方は、こちらの記事を参考にしてみてください。

全期間固定金利は返済額を見通しやすい

全期間固定金利は、借入時の金利が完済まで変わらないため、返済計画を立てやすいタイプです。

変動金利より借入時の金利が高い場合でも、金利上昇によって返済額が増える不安を抑えやすくなります。

今後の金利を予測したくない人や、教育費などで家計の余裕が小さくなる時期が決まっている人は、固定による安心感も比較する価値があります。

固定期間選択型は終了後の条件を見る

固定期間選択型は、3年、5年、10年などの一定期間だけ金利を固定し、期間終了後に金利タイプを選び直す商品です。

固定期間中の返済額は見通しやすい一方で、終了後の適用金利や優遇幅によって返済額が変わる可能性があります。

固定期間中の金利だけでなく、終了後にどの金利が適用され、優遇条件がどう変わるかを書面で確認してください。

金利タイプ向きやすい考え方主な注意点
変動金利上昇後も家計に
余裕がある
金利と元金の
減り方
全期間固定返済額を
変えたくない
借入時の金利
固定期間選択一定期間の支出を
固定したい
固定終了後の条件

元利均等と元金均等を比べる

元利均等と元金均等を比べる
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元利均等返済は、元金と利息を合わせた毎月返済額を一定にする返済方法です。

返済初期の負担を抑えやすく、家計管理をしやすい一方で、同じ条件なら元金均等返済より元金の減り方が遅くなりやすいです。

元金均等返済は、毎月返す元金を一定にし、残高に応じた利息を加える返済方法です。

返済開始時の負担は大きくなりやすいものの、元金が早く減るため、同じ借入条件なら総利息を抑えやすくなります。

返済方法毎月返済額特徴
元利均等返済原則一定家計管理を
しやすい
元金均等返済当初が多く
徐々に減る
元金が
早く減りやすい

注文住宅ではつなぎ融資も確認する

注文住宅では、建物が完成する前に土地代、着工金、中間金などの支払いが発生する場合があります。

住宅ローンの融資実行が完成時になる商品では、自己資金、つなぎ融資、分割融資のどれで途中の支払いを行うか決めておく必要があります。

つなぎ融資と分割融資の違い

つなぎ融資と分割融資の違い
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つなぎ融資は、住宅ローンが実行されるまでの間に必要な資金を、一時的に別の融資で借りる仕組みです。

分割融資は、土地購入時や建築中など、複数回に分けて住宅ローンを実行する仕組みです。

対応できる支払い、金利、手数料、担保設定の時期は金融機関で異なるため、土地や建物を契約する前に確認してください。

方法仕組み確認したい費用
つなぎ融資完成まで別の
融資を利用
金利と事務手数料
分割融資住宅ローンを
複数回実行
実行回数と
登記費用
自己資金手元の現金で
支払う
入居後に残る現金

土地探しから支払い時期までの流れを具体的に確認したい方は、こちらの記事を参考にしてみてください。

住宅ローン選びで後悔を減らす判断軸

住宅ローン選びで後悔を減らす判断軸
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住宅ローン選びでは、借入可能額や目先の金利より、返済後の暮らしにどれだけ余白を残せるかが判断の中心です。

ここからは、家計、諸費用、団信、夫婦の借り方、税制を含めて、契約前に確認したいポイントを整理します。

無理のない借入額は家計から決める

無理のない借入額は家計から決める
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無理のない借入額は、年収の何倍かではなく、住宅ローンを払った後も生活費と将来資金を確保できる月額から逆算します。

家を買う目的は住宅ローンを返すことではなく、その家で安心して暮らし続けることですよね。

ポイント
  • 返済後に残したい貯金額を先に決めます
  • 固定資産税や修繕費を月額へ直します
  • 土地と建物以外を含む総予算を決めます
  • 頭金を入れた後の手元資金を確認します

返済後に貯金できる月額から逆算する

返済後に貯金できる月額から逆算する
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毎月返済の上限は、手取り収入から生活費、年間の特別支出、住宅ローン以外の住居費、毎月残したい貯金を引いて考えます。

ボーナス返済を使う場合は、ボーナスが減った年でも返せるかを確認してください。

わが家はボーナスがない状態で住宅ローンを組み、ボーナス返済を利用しませんでした。

毎月の給与だけで返済できる形にしたことで、返済額を把握しやすかったと感じています。

家計から返済上限を出しても判断が難しい場合は、住宅費、車、保険、老後資金を同じ条件で整理してもらう方法があります。

住宅会社とは別のFPへオンラインで相談したい方は、家計と住宅ローンを一緒に確認できるので、公式案内を確認してみてください。

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無料相談の前に口コミや相談の流れ、無料特典の内容を確認しておきたい方は、サービスの特徴を事前に把握しやすくなるので、こちらの記事を参考にしてみてください。

住宅ローン以外の住居費を足す

家賃と住宅ローン返済額が同じでも、住居費全体が同じになるわけではありません。

持ち家では、固定資産税、火災保険、地震保険、外壁や屋根の修繕、住宅設備の交換などが必要です。

年間で支払う費用は12か月で割り、将来の修繕費は毎月の積立額として家計へ入れると比較しやすくなります。

賃貸で
見る費用
持ち家で
見る費用
家賃住宅ローン
共益費固定資産税
駐車場代火災・地震保険
更新費修繕積立

契約前に住宅総予算を決める

住宅総予算には、土地、建物、付帯工事、地盤改良、外構、登記、住宅ローン諸費用、保険、家具、家電、カーテン、引っ越しまで入れます。

わが家は当初、土地と建物を合わせて約2,500万円に収まればよいと考えていましたが、必要な費用を十分に把握した予算ではありませんでした。

地盤改良で約80万円かかり、最初から予備費と総額上限を決める必要性を実感しました。

資金計画を作る順番と見積書へ入れる費用を整理したい方は、こちらの記事を参考にしてみてください。

頭金より入居後の手元資金も見る

頭金を増やすと借入額や毎月返済額を下げられますが、入居後に使える現金も減ります。

住宅購入直後は、家具や家電に加えて、病気、車の故障、家電の不具合などが重なる可能性があります。

生活費の数か月分を一つの目安にしつつ、車の台数や家族構成に合わせて、住宅購入に使わない現金を決めてください。

頭金、ほかの借入の完済、手元資金は別々に決めず、毎月返済額と購入後に残る現金を並べて判断します。

金利以外の費用と保障も比較する

金利以外の費用と保障も比較する
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適用金利が低く見えても、事務手数料、保証料、団信の上乗せ金利、つなぎ融資費用まで含めると、負担が逆転する場合があります。

夫婦で借りる場合は、借入額だけでなく、誰が債務者になり、誰に団信が付くのかまで確認してください。

手数料と繰上返済条件を確認する

住宅ローンでは、事務手数料、保証料、印紙代、抵当権設定登記の費用、司法書士報酬などが発生します。

事務手数料が定額か借入額に対する定率かによって、借入額が大きいほど差が広がる場合があります。

繰上返済を考えているなら、最低返済額、手数料、期間短縮型と返済額軽減型の選択肢も確認してください。

余裕資金をすべて繰上返済へ回すと、住宅修繕や教育費に使える現金が減るため、手元資金とのバランスも必要です。

団信は対象者と保障範囲を確認する

団体信用生命保険は、被保険者が死亡または所定の高度障害状態などに該当したとき、保険金で対象となる住宅ローン残高を返済する仕組みです。

がん、三大疾病、就業不能などの特約は、支払条件、保障割合、待機期間、金利上乗せの有無が商品ごとに異なります。

団信で住宅ローンがなくなっても、固定資産税、住宅修繕、車、残された家族の生活費は必要です。

保障の付けすぎと不足を避けるため、団信と現在の生命保険を同じ表に並べて確認してください。

疾病保障を付けるか迷うときに、保障範囲と金利上乗せを比較しやすくなるので、こちらの記事を参考にしてみてください。

ペアローンと収入合算を比べる

ペアローンは、夫婦がそれぞれ別の住宅ローンを契約する方法です。

収入合算は、主債務者の審査に配偶者などの収入を加える方法で、連帯保証型と連帯債務型では返済責任や団信の扱いが異なります。

借り方契約確認したい点
単独ローン1本一人の収入で返せるか
ペアローン原則2本諸費用と双方の団信
収入合算原則1本合算者の責任と保障

借入可能額が増えても、どちらかの収入が減ったときに毎月赤字になるなら、借入額を下げる判断が先です。

片働きや育休時の家計まで含めて夫婦の借り方を比較したい方は、こちらの記事を参考にしてみてください。

私が利用したのはマネーサファリではなく、住宅会社から紹介された別のFP相談です。

固定資産税、住宅修繕、車の買い替え、老後資金を整理するきっかけになりましたが、途中から保険商品の提案が増えたため、その場では契約しませんでした。

無料相談は答えを決めてもらう場ではなく、前提条件を変えた試算を受け取り、自分たちで判断する材料として使うのがよいと思います。

住宅会社とは別の相談先で、住宅ローンと家計をまとめて確認したい方は、オンライン相談の内容を確認してみてください。

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住宅ローン控除は入居年と性能で変わる

住宅ローン控除は、年末の住宅ローン残高などを基に計算した金額を、所得税や一部の住民税から控除する制度です。

控除率だけでなく、入居年、住宅性能、床面積、所得、借入期間、世帯条件によって、対象になる借入限度額と控除期間が変わります。

2026年7月更新の国土交通省資料では、制度の適用期限は2030年12月31日までの入居へ延長され、控除率は0.7%と案内されています(出典:国土交通省『住宅ローン減税 令和8年度税制改正後 Q&A』

2026年以降の新築住宅では、省エネ性能などにより借入限度額と控除期間が異なり、対象外になる住宅もあります。

制度上の控除額が大きくても、納める所得税や住民税を超えて無制限に戻るわけではありません。

確認項目見る内容
入居年適用される制度年度
住宅性能認定住宅、
ZEH水準、省エネ基準など
床面積登記面積と所得条件
借入期間原則10年以上か
所得合計所得金額の要件

給与所得者も初年度は原則として確定申告を行い、2年目以降は必要書類をそろえることで年末調整を利用できる場合があります(出典:国税庁『マイホームを持ったとき』

住宅ローン控除は制度改正があるため、契約時ではなく、入居する年の国土交通省と国税庁の案内を確認してください。

私の住宅ローンで分かったこと

ここからは、2020年に住宅ローンを組み、金利上昇と返済額の増加を経験したわが家の事例を紹介します。

一つの家庭の結果なので、そのまま真似するのではなく、判断材料として読んでください。

3行を比べて変動金利を選んだ

わが家は福岡銀行、ろうきん、イオン銀行を比較し、最終的にイオン銀行で住宅ローンを契約しました。

比較したのは、適用金利、団信、手数料、審査条件、相談のしやすさです。

毎月返済額を抑えたいと考え、変動金利を選びました。

当時も金利上昇の可能性は理解していたつもりでしたが、元金と利息の内訳まで変わる状況を具体的には想像できていませんでした。

金利は0.47%から1.32%へ上昇

わが家の適用金利は、2020年の借入当初の年0.47%から、2026年7月には年1.32%へ上がりました。

時点わが家の
適用金利
2020年
借入当初
年0.47%
2024年7月年0.57%
2025年1月年0.72%
2025年7月年0.97%
2026年7月年1.32%

2025年1月からは毎月返済額も増え、金利上昇が家計の支出へ反映されることを実感しました。

変動金利を選ぶなら、現在の返済額だけでなく、金利上昇後の返済と貯金を一緒に試算する必要があります

変動金利を選んだことを大きく後悔してはいませんが、契約時に複数の金利上昇パターンを確認しておけば、さらに安心できたと思います。

審査上限まで借りなかった理由

わが家は夫婦の収入を合算し、銀行から最大約4,000万円まで借りられると言われました。

それでも、車2台の維持費、固定資産税、住宅修繕、旅行や外食、老後資金まで考えると、自分たちには多すぎると感じました。

審査上限まで借りず、ボーナス返済を使わなかったことで、金利と返済額が上がった現在も、住宅ローンだけで生活が苦しくなる状態にはなっていません。

住宅ローンのよくある質問

住宅ローン基礎知識を調べたあとも迷いやすい疑問をまとめます。

商品ごとに条件が違う内容は、申込先の金融機関へ確認してください。

事前審査に通れば本審査も必ず通りますか?
必ず通るわけではありません。申告内容の確認、物件の担保評価、団信の審査、審査中の状況変化などにより、否決や減額になる場合があります。
変動金利と固定金利はどちらが得ですか?
将来の金利次第なので、契約時点で得な方を断定できません。金利上昇後も返済できる余裕を優先するなら変動金利も候補になり、返済額を変えたくないなら全期間固定金利が比較しやすいです。
住宅ローンは35年で組めば安心ですか?
返済期間を長くすると月々の返済額は下がりやすいですが、総利息は増えやすくなります。完済年齢、退職後の収入、繰上返済の予定、手元資金を合わせて判断してください。
金融機関は複数比較しても大丈夫ですか?
複数の金融機関を比較することはできます。金利だけでなく、手数料、団信、審査条件、融資時期を確認し、必要以上に申込先を増やさず候補を絞って進めてください。
無料のFP相談だけで住宅予算を決めてもよいですか?
試算だけで最終決定せず、前提条件と商品提案の有無を確認してください。通常時だけでなく、収入減、金利上昇、修繕費が重なる条件も作り、夫婦で判断材料として使うのが安心です。

まとめ:住宅ローンは返せる額から選ぶ

住宅ローン基礎知識で最初に押さえたい結論は、借りられる額ではなく、暮らしを維持しながら返せる額から選ぶことです。

金利、返済期間、諸費用、団信、税制を比べても、返済後に貯金ができない計画なら借入額を見直す必要があります。

  • 事前審査の金額を住宅予算の上限にしない
  • 金利上昇後と収入減少時の家計を試算する
  • 固定資産税、保険、修繕費まで住居費へ入れる
  • 団信は保障対象者と残る債務を確認する
  • 契約後に残る現金と毎月の貯金を決める

自分たちだけでは、住宅ローン、教育費、車、保険、老後資金を同時に整理しにくいこともあります。

マネーサファリは、LINEの友だち追加からFPのオンライン無料相談へ進めるため、夫婦で家計資料を見ながら住宅予算を確認したい人に向いています。

無料相談でも、提示された予算や金融商品をその場で決めず、試算の前提と費用を持ち帰って比較してください。

家を建てた後も、旅行や外食を楽しみ、住宅修繕や車の買い替えに備えられる返済計画なら、マイホームは暮らしを苦しくするものではなく、安心を支える場所になっていくと思います。