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こんにちは。ここから家づくりの「ここから」です。
築100年以上の家や古民家で火災保険を探していると、古すぎてどこにも入れないのではと不安になりますよね。
結論からいうと、築100年以上でも火災保険を検討できる場合はありますが、保険会社や申込方法によって築年数の上限があり、建物状態や用途によって断られることもあります。
ただし、築100年以上だから一律に火災保険へ入れないとは限りません。
ネットで申し込めないときも、居住中か空き家か、雨漏りや腐食がないか、構造や建築時期を確認できるかを整理して、別の保険会社や代理店へ相談できる場合があります。
また、加入できたとしても、長年の経年劣化まで火災保険で直せるわけではないため、災害による新しい損害と古い傷みを分けて考えることが必要です。
この記事では、築100年以上の家が火災保険でどう扱われるのか、断られやすい状態、古民家や空き家の注意点、申し込み前の準備、保険金額の見方、断られたときの対処まで順番に解説します。
あなたの家で何を確認してから相談すればよいのかまで分かるように整理しているので、まずは加入条件から見ていきましょう。
- 築100年以上でも火災保険を検討できる場合がある
- ネット型と代理店型では築年数の条件が違う
- 経年劣化と災害による損害は分けて考える
- 断られても理由を確認して別の選択肢を探せる
火災保険は築100年以上でも入れる？加入条件
築100年以上の家でも、すべての火災保険が一律に対象外になるわけではありません。
ただし、ネット完結型では築年数の条件で申し込めない商品があり、代理店型でも建物の状態や用途によって引受条件が変わります。
最初に「築100年以上だから無理」と決めるのではなく、どの申込方法なら検討できるのか、何を確認されるのかを分けて見ていきます。
築100年以上でも加入できる可能性はある
結論として、築100年以上でも加入を検討できる火災保険はあります。
一方で、どの保険会社でも同じ条件で加入できるわけではありません。
築年数の上限を設ける商品、建物状態を個別に確認する商品、空き家や事業利用を別扱いにする商品があるためです。
まずは築年数だけでなく、申込方法と建物の使い方を確認しましょう。
- 築年数だけで全社一律に不可とは限らない
- ネット完結型は築年数で対象外になる商品がある
- 居住中か空き家かなど用途も伝える
- 加入可否と補償される損害は別に確認する
ネット型は築年数で対象外もある
ネット完結型の火災保険は、申込画面で建築年月を入力した時点で対象外になることがあります。
たとえば、チューリッヒのネット火災保険は1981年6月以降に新築された建物を引受対象としており、築100年以上の家は対象外です。（出典：チューリッヒ保険会社『築年数が古い建物でも契約できますか？』）。
ここで大切なのは、ネット型で対象外でも、すべての火災保険で加入できないという意味ではありません。
築50年以上の段階で、どのような家が加入を検討しやすいのか先に整理したい方は、こちらの記事を参考にしてみてください。
ネットだけで探すと選択肢がないように見えるため、築100年以上なら代理店や保険会社へ個別に確認するルートも残しておきたいところです。
代理店型は個別相談できる場合がある
代理店型や保険会社への個別相談では、築年数だけでなく建物の現状や利用状況を確認したうえで検討される場合があります。
三井住友海上は、住居として使用されている建物なら築年数にかかわらず契約できると案内しつつ、築年数や建物状況によって補償制限や契約不可となる場合があるとしています（出典：三井住友海上『新築ではなく古い家ですが、火災保険を契約することは出来ますか？』）。
三井住友海上は、2026年時点で保険スクエアbang! 火災保険の引受保険会社として掲載されています。
ただし、実際に案内される保険会社や診断結果は、建物の状態や用途などの条件によって変わります。
つまり、築100年以上でも「古いから必ず不可」ではなく、住居として使っているか、現在の損傷はどうか、必要な資料を出せるかで相談内容が変わります。
問い合わせるときは、築年数、構造、延床面積、居住状況、修繕履歴、現在の雨漏りや破損の有無を最初に伝えると話を進めやすいです。
築100年以上でも、築年数だけで一律に対象外とは限らない保険会社があります。
ただし、自宅で案内可能な保険があるかは建物の状態や用途などで変わるため、現在の条件で確認してみるとよいでしょう。
加入可否と補償範囲は分けて見る
加入できることと、希望する補償をすべて付けられることは別です。
築古住宅では、建物状態によって契約条件や補償範囲に制限が付く可能性もあるため、見積もりが出たら保険料だけでなく対象事故、自己負担額、対象外となる損害を確認します。
特に、古い雨漏りや腐食などの経年劣化は、加入できたからといって事故後に火災保険で直せるとは限りません。
断られやすい家は築年数より現状が問題
築100年以上で引受が難しくなりやすいのは、古いことに加えて、現在の損傷や管理状況を説明できない家です。
保険会社は将来の事故だけでなく、申し込み時点ですでにある損傷と、建物情報をどこまで確認できるかも見ます。
築年数を変えることはできませんが、現況写真や修繕履歴を整理し、今の状態を正確に伝える準備はできます。
まずは、次の項目で自宅に説明しにくい部分がないか確認してください。
| 確認されやすい点 | 気になる状態 | 用意したいもの |
|---|---|---|
| 建物の現状 | 雨漏りや大きな 破損が続いている | 現況写真・ 点検記録 |
| 建物情報 | 構造や建築時期が 分からない | 登記事項証明書など |
| 修繕履歴 | 改修内容を 説明できない | 見積書・ 領収書・写真 |
| 居住状況 | 空き家で 管理頻度が不明 | 見回り・ 管理状況のメモ |
| 用途 | 住居と事業利用が 混在している | 実際の利用状況 |
雨漏りや腐食を放置している
現在も雨漏りが続いている、柱や床下に大きな腐食があるといった状態では、申し込み前から存在する損傷として見られます。
火災保険は家全体の修繕費を負担する制度ではなく、契約で定めた事故による損害へ備える保険です。
まず原因を確認し、必要な修繕を行ったうえで、修理前後の写真や工事書類を残して相談する方が建物の現状を説明しやすくなります。
建物情報を確認できない
築100年以上の古民家では、正確な建築年月や構造が分からないこともあります。
その場合は、登記事項証明書、固定資産税の資料、売買時の資料、過去の改修書類などから確認できる情報を集めます。
分からない部分を推測して申告するのではなく、確認できた事実と不明な部分を分けて相談してください。
商品によっては建築年月を確認できないと申し込みを進められないため、資料探しは早めに始めるのがおすすめです。
空き家の管理状況を説明できない
相続した実家などで空き家になっている場合は、住んでいる家と同じ扱いにならないことがあります。
見回り頻度、電気や水道の使用状況、郵便物や草木の管理、今後住む予定があるかなど、現在の管理状況を説明できるようにしておきましょう。
古い家へ火災保険を付ける必要性そのものから整理したい方は、こちらの記事を参考にしてみてください。
空き家の定義や引受条件は保険会社によって異なるため、「月に何回見回るなら大丈夫」といった一律の回数ではなく、実際の利用状況をそのまま伝えることが大切です。
古民家・空き家・事業利用は用途を伝える
築100年以上の建物は、自宅、相続後の空き家、古民家カフェ、民泊など、使い方が分かれやすいです。
火災保険は建物そのものだけでなく、どのような用途で使っているかによって契約区分や必要な補償が変わる場合があります。
古民家という呼び方だけで判断せず、現在の使い方を具体的に伝えましょう。
居住中の古民家は住居として相談する
現在も日常的に住んでいる古民家なら、まず住居として検討できる火災保険があるか確認します。
屋根や外壁を補修している場合は、工事時期や内容を資料で示すと、築年数だけでは分からない現在の状態を伝えられます。
見た目が古くても、住み続けるためにどの部分を維持・修繕してきたかを整理しておくことがポイントです。
空き家や相続実家は管理状況も伝える
空き家では、人が常時住んでいないこと自体が契約条件へ影響する場合があります。
売却予定、将来居住予定、定期管理だけをしているなど、今後の予定も含めて相談すると、住居用で扱えるのか別の商品が必要なのかを確認しやすくなります。
住める状態かだけでなく、今その建物を何に使っているかまで整理すると、相談先を選びやすくなります。
民泊や店舗は事業用の補償も確認する
民泊、古民家カフェ、店舗、事務所として使う場合は、一般的な住居用火災保険だけで必要なリスクをカバーできないことがあります。
来店者や宿泊者への賠償、什器や商品、休業時の損失など、住居とは別の補償を確認する場面が出てきます。
営業予定があるなら申し込み時から用途を伝え、住居部分と事業部分をどのように契約するか保険会社や代理店へ確認してください。
経年劣化は火災保険で直せない
築100年以上では、火災や台風による新しい損害と、長年の使用による経年劣化を分けることが特に大切です。
火災保険は契約で定めた偶然な事故による損害へ備えるもので、古くなった屋根や腐食した柱をまとめて新品へ直すための保険ではありません。
そのため、加入できるかと、古い部分を保険で直せるかは別の話です。
事故が起きたときに原因を説明できるよう、普段から修繕前後の写真や点検記録を残しておきましょう。
| 損害・原因 | 補償の考え方 | 確認すること |
|---|---|---|
| 火災・落雷 | 契約の 基本補償を確認 | 対象物と 自己負担額 |
| 台風による破損 | 風災の 対象になる可能性 | 事故日と破損箇所 |
| 古い雨漏り | 経年劣化なら 対象外になりやすい | 発生原因と修繕歴 |
| 腐食・シロアリ | 維持管理の 範囲になりやすい | 点検・防除記録 |
| 地震による火災 | 通常の火災保険 だけでは不足 | 地震保険の有無 |
古い雨漏りや腐食は原因を確認する
天井の古い雨染み、木材の腐食、シロアリ被害などは、長期間かけて進んだ損傷なら火災保険の対象外になる可能性があります。
雨漏りがあれば、台風で急に屋根が破損したのか、以前から防水が劣化していたのかで原因が違います。
「雨漏りしたから火災保険」と考えるのではなく、発生時期、原因、損傷箇所、過去の修繕歴を確認してください。
台風後の破損は新しい損害を記録する
台風や強風のあとに瓦のずれ、雨どいの破損、飛来物による外壁損傷などを見つけたら、まず安全な場所から写真を残します。
築古住宅では以前からの傷みと今回の事故による損害が重なって見えることがあるため、事故前の写真や点検記録があると比較材料になります。
屋根へ自分で上がるのは危険なので、見えない場所は無理に確認せず、修理業者や保険会社へ相談してください。
地震による火災は地震保険で備える
地震、噴火、津波を原因とする損害は、通常の火災保険だけでは補えないため、地震保険をセットで検討します。
地震保険の保険金額は火災保険金額の30％から50％の範囲で設定し、上限は建物5,000万円、家財1,000万円です。（出典：財務省『地震保険制度の概要』）。
築100年以上の家では、保険料だけでなく、地震後に使える貯蓄や仮住まい費用まで含めて、どこまで備えるか考えたいところです。
戸建てで地震保険を続けるか迷っている方は、生活再建費まで含めた判断基準を整理できるので、こちらの記事を参考にしてみてください。
火災保険で築100年以上の家を守る選び方
築100年以上の火災保険は、加入できる会社を探すだけでなく、相談前の資料と補償条件をそろえることで比較しやすくなります。
古い家ほど保険会社ごとの判断差が出やすいため、1社の結果だけで決めず、同じ建物情報を使って確認することがポイントです。
ここからは、準備する情報、保険金額の見方、断られた場合の進め方を整理します。
加入前にそろえる4つの情報
築100年以上の家で最初にすることは、保険会社を何社も探すことではなく、建物を説明できる情報をそろえることです。
古い家では、建築年月や構造が曖昧だったり、何度も改修されていたりするため、口頭だけでは状態を伝えにくいことがあります。
次の4つを先にまとめておくと、別の会社へ相談するときも同じ条件で伝えられます。
- 建築時期、構造、延床面積などの建物情報
- 屋根、外壁、室内、雨漏り箇所などの現況写真
- 屋根葺き替え、外壁補修、配線交換などの修繕履歴
- 居住中、空き家、民泊、店舗など現在の用途と管理状況
建築年月が正確に分からない場合は、分からないままにせず、登記事項証明書や固定資産税の資料などで確認できる範囲を探します。
修繕書類が全部残っていなくても、工事時期、場所、内容、業者名を分かる範囲で一覧にしておくと説明しやすいです。
古い家向けの火災保険をどの基準で比べればよいか整理したい方は、こちらの記事を参考にしてみてください。
資料をそろえたら、同じ建物情報を使って複数の相談先へ確認します。
築100年以上では、築年数に加えて建物状態や用途で判断が変わるため、見積もり件数の多さより、どの条件なら検討できるのかを確認することが大切です。
保険スクエアbang! 火災保険では、入力した条件をもとに火災保険の見積もり・診断を依頼できます。
条件によって案内される保険会社や診断結果は変わるため、ここまで整理した建物情報を使い、自宅の場合に案内可能な選択肢があるか確認してみましょう。
築100年以上なら、見積もりの件数よりも、どの会社が検討対象になり、どの条件で引き受けられるかを確認することを優先すると比較しやすいです。
保険金額は時価だけで決めない
築100年以上の家では、建物が古いから評価額も低いはずと考え、保険金額を小さくしたくなるかもしれません。
ただ、古民家は梁、瓦、土壁、建具などの修理に専門的な工事が必要となる場合があり、建物の古さと実際の修理・再建費が同じように下がるとは限りません。
見積書では、保険金額をどの評価方法で設定しているかを確認してください。
特に「再調達価額」と「時価」の違いを理解しておくと、事故後に必要な金額とのズレを見つけやすくなります。
再調達価額で必要額を確認する
再調達価額は、同等の建物を新たに建築または取得するために必要な金額を基準にする考え方です。
築100年以上でも、現在の建築費や工事費をもとに評価されるため、古いという理由だけで保険金額を下げるのではなく、再建や大規模修理にどれくらい必要かを確認します。
伝統的な材料や特殊な工法を残したい場合は、一般的な再建費だけで足りるのか、どこまで保険で評価できるのかも相談してください。
時価契約は受取額を確認する
時価は、再調達価額から使用や経過年数による価値の減少分を差し引く考え方です。
時価を基準とする契約では、古い建物ほど事故時の受取額が再建費へ届かない可能性があるため、保険金額と支払条件を確認します。
現在の火災保険は新規契約の保険期間が最長5年となっているため、過去の10年契約と保険料だけを単純比較しないことも大切です。
補償と自己負担額を同条件で比べる
私が2020年に新築でAIG損保の火災保険を検討したときは、水災なし165,950円と水災あり215,530円の見積もりがあり、主な条件の違いで49,580円差がありました。
水災補償は所在地のリスクによって保険料に差が出る仕組みで、損害保険料率算出機構の参考純率では水災料率を地域リスクに応じて5区分に細分化しています。（出典：損害保険料率算出機構『火災保険参考純率 改定のご案内』）。
これは2020年の新築住宅の実例で、築100年以上の保険料を示すものではありませんが、総額だけでなく補償条件をそろえて比べる必要がある点は同じです。
最終契約は建物と家財の火災保険10年分と初年度の地震保険を合わせて198,610円でしたが、現在は契約期間や料率が変わっているため、当時の金額を今の相場としては使えません。
安い見積もりを選ぶ前に、同じ補償条件で比べられているかを確認します。
私は当時、一括見積もりと住宅会社から紹介された代理店を比較しましたが、今なら建物、家財、水災、地震保険、自己負担額を同じ条件へそろえて複数社の違いを確認します。
断られたときは3ステップで見直す
1社で断られても、その家がすべての火災保険で対象外と決まったわけではありません。
築100年以上では、まず断られた理由を聞き、その理由が別の保険会社でも同じなのかを確認します。
次の3ステップで整理すると、同じ説明を繰り返すだけになりにくいです。
築年数、現在の損傷、空き家、事業利用、建物情報不足など、どの条件が理由になったのかを確認します。
雨漏りや破損を修繕できるなら対応し、修理前後の写真、工事書類、建物情報をまとめます。
同じ建物情報と修繕履歴を伝え、築古住宅でも個別に検討できる商品や条件があるか確認します。
断られた理由が建物の損傷なら、修繕後に再度相談できるか確認します。
築年数そのものが商品条件に合わないなら、同じ会社で補償を削るより、別の引受基準を持つ商品や代理店を探す方が筋のよい進め方です。
断られた理由が分からないなら、補償を先に削るより、築年数・用途・現在の損傷のどれが条件になったかを確認してから見直します。
よくある質問
築100年以上の火災保険で残りやすい疑問をまとめます。
実際の引受条件は保険会社や建物状態で変わるため、回答を基準にしつつ個別の契約条件を確認してください。
- 築100年以上でも火災保険に入れますか？
- 入れる可能性はありますが、保険会社や商品によって築年数の条件が異なります。ネット型で対象外でも、住居として使われている古い建物を個別に検討する商品があるため、建物状態と用途を伝えて確認してください。
- 築年数が分からない古民家でも申し込めますか？
- 建築年不明を受け付けない商品もあるため、まず登記事項証明書、固定資産税の資料、売買時の書類などを確認します。正確な年が分からなければ推測せず、確認できないことをそのまま相談先へ伝えてください。
- 築100年以上の空き家にも火災保険は必要ですか？
- 売却や解体までの間にも火災、風災、漏水などの損害が起きる可能性はあります。ただし空き家は住居用と同じ条件で契約できない場合があるため、現在の管理状況と今後の利用予定を伝えて、対象となる保険を確認してください。
- リフォーム済みなら加入しやすくなりますか？
- リフォーム済みという事実だけで加入できるとは限りませんが、屋根、外壁、配線、水回りなどの修繕内容を資料で説明できれば、現在の建物状態を伝えやすくなります。工事時期、内容、写真、領収書などを残しておきましょう。
- 地震保険も付けた方がよいですか？
- 通常の火災保険では地震、噴火、津波を原因とする損害を補えないため、地震後の生活再建費を自己資金でどこまで負担できるかを基準に検討します。築年数だけで必要・不要を決めず、建物状態、貯蓄、住宅ローン残高も合わせて考えてください。
まとめ：築100年以上の火災保険
築100年以上の火災保険は、古いという理由だけで最初から諦める必要はありません。
ネット型で対象外になる商品があっても、住居として使っている古い家を個別に検討する保険会社や代理店があります。
一方で、現在の雨漏りや腐食、建物情報不足、空き家や事業利用などの条件によっては、引受が難しくなる場合もあります。
加入できた後も、経年劣化と災害による新しい損害を分け、補償範囲と自己負担額を確認してください。
- 築100年以上でも火災保険を検討できる商品はある
- ネット型は築年数で対象外になる場合がある
- 建物状態、修繕履歴、用途、管理状況を正確に伝える
- 経年劣化と災害による新しい損害を分けて考える
- 1社で断られても理由を確認して別の相談先を探す
最初に、建築時期と構造、現況写真、修繕履歴、現在の用途をそろえるところから始めてください。
見積もりが取れたら、保険料だけでなく、建物保険金額、家財、水災、地震保険、自己負担額を同じ条件で比べます。
保険スクエアbang! 火災保険では、火災保険の見積もり・診断を依頼できます。
築100年以上でも候補になり得る保険会社はありますが、実際の案内は建物状態や用途などで変わるため、自宅の情報をそろえたうえで確認してください。
案内や診断が難しい場合は、その結果だけで諦めず、築古住宅を個別に扱う保険会社や代理店へ建物資料を持って相談しましょう。
築年数だけで決めず、自宅の建物条件で確認
