この記事には広告を含む場合があります。
記事内で紹介する商品を購入することで、当サイトに売り上げの一部が還元されることがあります。
こんにちは。ここから家づくりの「ここから」です。
「家を買う時代は終わった」「賢い人は家を買わない」と聞くと、持ち家を考えていること自体が古い選択なのか迷いますよね。
ただ、家を買うかどうかは、時代の空気や誰かの結論だけで決められるものではありません。
長く同じ場所で暮らしたい人と、仕事や家族の変化に合わせて住み替えたい人では、住まいに求めるものが違います。
持ち家には自由に手を入れやすい良さがある一方、住宅ローンだけでなく税金や保険、修繕を自分で引き受ける必要があります。
持ち家と賃貸の勝ち負けではなく、自分の暮らしに持ち家が合うかを整理します。
見るのは、住む期間、住み替えの自由、維持管理、住まいへのこだわり、老後の住まいという5つの軸です。
家賃の損得や「今買うべきか」という時期の判断は、別の論点として切り分けます。
- 「家を買う時代は終わった」は全員に当てはまる結論ではない
- 「賢い人は家を買わない」は住み方の条件を抜くと判断しにくい
- 持ち家の向き不向きは5つの生活条件で整理できる
- 家賃の損得や買い時は別記事で切り分けて考える
家を買う時代は終わったと言い切れない3つの理由
「家を買う時代は終わった」という言葉だけでは、持ち家が自分に合うかは判断できません。
住まいは投資商品だけではなく、毎日を過ごす場所なので、価格の動きだけでなく何年住むか、どこまで自由に変えたいか、将来どこで暮らしたいかまで関係するからです。
総務省の令和5年住宅・土地統計調査では、2023年の主世帯のうち持ち家は60.9％でした（出典：総務省統計局『令和5年住宅・土地統計調査』）。
この数字だけで持ち家が正解とは言えません。
ただ、少なくとも「今はもう家を持つ人がほとんどいない」という状況ではありません。
大事なのは、社会全体の持ち家率を見て多数派へ合わせることではなく、自分が住まいに求める安定と自由のどちらを優先するかです。
賢い人は家を買わないは暮らし方の条件次第
「賢い人は家を買わない」という言い方は、頭の良し悪しではなく、どの負担を避け、どの暮らしを優先するかに置き換えると考えやすくなります。
転勤や転職の可能性が高く、数年単位で住む場所を変えたい人なら、家を所有しない柔軟さは大きな利点です。
反対に、同じ地域で長く暮らす予定があり、間取りや収納、庭などを自分たちの生活に合わせたい人は、持ち家の自由度に価値を感じるかもしれません。
私は独身のころ、家を持つことをほとんど考えておらず、賃貸で十分だと思っていました。
結婚して将来の暮らしを考えるようになり、老後の住まいや家賃を払い続けることが気になったことで、持ち家を検討する側へ考えが変わりました。
同じ人でも家族構成や将来像が変われば、住まいに求める条件は変わります。
そのため、「買わない人の方が賢い」ではなく、自分が何を優先するかを先に決めた方が判断しやすいです。
持ち家に向く条件がそろっていても、予算が無理なら買わない判断になりますし、賃貸の自由度が魅力でも同じ地域に長く住む予定なら所有を検討する余地があります。
家賃が無駄か、住宅ローンの方が得かという損得まで比べたい方は、月額だけでは見えない費用を切り分けられるので、こちらの記事を参考にしてみてください。
家は絶対買うなという極論が合わない理由
「家は絶対買うな」がすべての人に当てはまらないのは、持ち家の弱点がそのまま全員の弱点になるわけではないからです。
持ち家は簡単に住み替えにくく、売却したいときに希望どおりの価格や時期で売れるとは限りません。
住宅ローンを組めば長期間の返済が続き、税金、保険、修繕、設備交換なども自分の家計から準備します。
一方で、賃貸も家賃を払い続け、更新や住み替えのたびに条件を確認しながら暮らす住み方です。
どちらにも固定される負担と動きやすさの違いがあり、何を負担と感じるかで向き不向きが変わります。
たとえば、売却する可能性が高い人にとっては家を持つことが制約になりやすい一方、住み替える予定がほぼない人には、その制約が日常の負担にならないこともあります。
私自身、家を建てる途中で土地と建物の総予算が想像より高いと分かり、一度家づくりを中断しました。
それでも約1年後に条件を見直して再開したので、私にとっては「家を買うか買わないか」より、納得できる条件まで待てるかの方が大きな判断でした。
転勤や家族構成の変化で数年以内の転居が現実的なら、所有することより住み替えやすさを優先する考え方も自然です。
家は買うなとひろゆき・堀江氏の話は前提を見る
「家は買うな ひろゆき」「家は買うな 堀江」と検索して出てくる発言や動画を見るときは、短い結論より、その話がどんな前提で語られているかを確認したいところです。
住む地域、収入、家族構成、転居の可能性、購入する物件、住宅ローンの条件が違えば、同じ助言でも受け取り方は変わります。
とくに「不動産を買う」という話には、自宅として長く住む家と、値上がりや売却を前提にした不動産投資が混ざることがあります。
自宅を考えている人が、投資としての損得だけをそのまま自分の住まい選びへ当てはめると、暮らしの条件が抜けてしまいます。
反対に、持ち家への憧れだけでローンや維持費を見ずに進むのも同じです。
誰の意見を見る場合でも、「その人と自分は、何年住む想定なのか」「住み替えやすさをどこまで重視するのか」を分けて考えると、言葉に振り回されにくくなります。
さらに、自宅を生活の基盤として考えているのか、値上がりや売却を重視しているのかも確認したいところです。
前提が違えば、同じ「買うな」という言葉でも、自分に当てはまる部分と当てはまらない部分を分けられます。
私なら、誰かの「買う・買わない」より、まず自分が今の地域にどれくらい住みたいかを確認します。
家を買う時代は終わったか自分で判断する5つの軸
持ち家が合うかは、5つの軸を自分の暮らしへ当てはめると整理しやすくなります。
すべてが持ち家側にそろう必要はなく、自分が譲れない条件と、受け入れられる負担を分けて見るのがポイントです。
5つを順番に確認すると、「価格が上がったから買わない」「家賃がもったいないから買う」といった1つの理由だけで決めにくくなります。
迷う項目があれば、今の希望と10年後、20年後の希望を分けて書くと、将来変わりそうな条件も見えやすくなります。
| 判断軸 | 持ち家が合いやすい | 賃貸が合いやすい |
|---|---|---|
| 住む期間 | 長く住む予定 | 転居が多い |
| 住み替え | 定住を優先 | 自由度を優先 |
| 維持管理 | 自分で備える | 管理負担を減らす |
| 住まい方 | 自由に変えたい | 手軽さを優先 |
| 老後 | 住居を残したい | 移動余地を残す |
1. 同じ地域で長く暮らしたいか
最初に考えたいのは、家そのものより「その地域にどれくらい住みたいか」です。
持ち家は住み続けるほど生活の拠点として使いやすくなりますが、仕事や家族の事情で転居するときは売却や賃貸化などの手続きが増えます。
勤務先が変わる可能性、親の介護、子どもの進学、実家へ戻る可能性など、場所を動く理由が見えているなら先に書き出してみてください。
反対に、通勤、学校、親族との距離、生活圏が固まっていて、同じ地域で長く暮らしたいなら、持ち家を検討する理由は作りやすくなります。
私は希望していた地域の土地価格が想像より高く、一度家づくりを止めました。
再開したときは、家が必要かどうかをゼロから否定したのではなく、希望する地域や条件を少し広げて考え直しています。
場所を変えられない条件と、変えてもよい条件を分けるだけでも、持ち家への迷いはかなり具体的になります。
「今の地域が好き」という感覚だけでなく、通勤先が変わっても住みたいか、子どもが独立した後も住みたいかまで考えると、定住の意思を確認しやすいです。
5つの判断軸を書き出しても決めきれない場合は、買うか買わないかの迷いそのものを整理する流れが分かるので、こちらの記事を参考にしてみてください。
2. 住み替えの自由をどこまで残したいか
住み替えやすさを強く残したい人には、賃貸の方が考えやすい場面があります。
転職で通勤先が変わったとき、家族が増えたとき、子どもが独立したときなど、必要な広さや立地に合わせて住居を変えやすいからです。
持ち家でも住み替えはできますが、売却先が決まる時期や売却価格を自分だけで決めることはできません。
住宅ローンが残っている場合は、売却代金で残債を返せるかなど、住み替え前に確認することも増えます。
その手間を負担に感じるなら、所有しないこと自体が生活の自由度につながります。
家の広さも同じで、子育て中は部屋数が必要でも、子どもが独立すると持て余す可能性があります。
生活段階に合わせて広さを変えたい人は、住み替えの自由を高く評価してよいと思います。
反対に、移動の自由より「この場所に自分たちの拠点を作りたい」という気持ちが強いなら、持ち家の動きにくさは必ずしも欠点だけではありません。
仕事や家族の変化に合わせて住む場所を変えたいなら、購入価格より先に、転居するときの手間を受け入れられるか確認すると判断しやすいです。
3. 維持管理を自分で引き受けられるか
持ち家を選ぶなら、住宅ローンの支払いだけでなく、家を維持する責任も自分で引き受けます。
固定資産税、火災保険、外壁や屋根の修繕、給湯器やエアコンなどの設備交換は、入居後も続く支出です。
私は家を建てた当時、固定資産税や保険、修繕費などの将来費用を細かく整理できていませんでした。
現在振り返ると、家賃と住宅ローンの月額だけでなく、住宅を所有した後に必要になる費用まで含めて比べた方がよかったと思っています。
賃貸ならすべての負担がなくなるわけではありませんが、建物そのものの大規模修繕を自分で計画する負担は持ち家と異なります。
「毎月払える住宅ローンか」だけでなく、10年、20年と住む間に発生する維持管理へお金と手間を回せるかを見る必要があります。
設備の故障時期は予定どおりにならないため、毎月の返済後に余裕がほとんど残らない予算だと、突発的な交換費用が家計へ響きやすくなります。
私なら、修繕費を細かく当てる前に、住宅費以外の教育費、車、老後資金まで含めて、家を持った後にも現金を残せるかを確認します。
住宅購入後のお金を、教育費や車、老後まで含めて整理したい方は、家計全体で確認する項目が分かるので、こちらの記事を参考にしてみてください。
家を建てた後は、ローン以外の支出がなくなるのではなく、持ち家ならではの備えが増える感覚でした。
4. 住まいを自分好みに変えたいか
住まいにどこまで手を入れたいかも、持ち家と賃貸を分ける大きな軸です。
壁や床、収納、設備、庭などを自分たちの暮らしに合わせて変えたい人は、所有する家の方が選択肢を持ちやすくなります。
賃貸は原状回復の条件があるため、自由に変更できる範囲は物件や契約によって変わります。
その代わり、間取りや設備に不満が出たとき、条件の合う別の物件へ移るという選び方ができます。
私は約30坪の平屋を建て、ワンフロアで生活が完結することを重視して間取りを考えました。
住み始めてからは、自分たちの生活に合わせて決めた空間で落ち着いて暮らせることに、持ち家の良さを感じています。
一方で、その自由を得るために住宅ローンや維持管理を引き受けているので、「自由にできるから買う」だけでは判断しません。
住まいへ手を入れる自由が、自分にとってどの程度の価値なのかを考えてみてください。
間取りや庭づくりを楽しみたい人には所有する満足が出やすいですが、住居に手間をかけたくない人なら、その自由を使わない可能性もあります。
5. 家は買うなを老後まで当てはめない
老後を理由に「家は買うな」と決めるのも、「老後が不安だから絶対に家を買う」と決めるのも、少し早いです。
持ち家は住宅ローンを完済しても固定資産税や修繕費が残りますが、住み続けられる家を確保しておく安心につながる面があります。
賃貸は老後も選択肢になりますが、収入の変化や保証人、見守り、家賃債務保証など、若いときとは違う確認事項が増えることがあります。
総務省の2023年調査では、高齢単身世帯の67.5％が持ち家、32.2％が借家でした（出典：総務省統計局『令和5年住宅・土地統計調査』）。
高齢になると全員が持ち家になるわけでも、賃貸で暮らせなくなるわけでもないことが分かります。
国土交通省も、高齢者などの賃貸住宅への居住ニーズが高まると見込み、2025年10月1日に改正住宅セーフティネット法を施行しています。
制度では、住宅確保要配慮者が賃貸住宅へ円滑に入居できる環境づくりが進められています。
見守りなどを行う居住サポート住宅の認定制度も始まっています（出典：国土交通省『住宅セーフティネット制度』）。
私が家を考え始めた理由の一つも、年齢を重ねたときに賃貸住宅を借り続けられるのかという不安でした。
ただ、実際に家を持った今は、老後の住居を確保できる面だけでなく、修繕や設備交換へ備える責任も含めて考える必要があると感じています。
老後に持ち家を残したいなら、住宅ローンの完済時期だけでなく、その後の固定資産税や修繕費を払える家計まで見ておくと現実的です。
高齢になってから賃貸を借りられるのかを制度や審査の観点から詳しく確認したい方は、こちらの記事を参考にしてみてください。
老後の住まいを考えるなら、持ち家か賃貸かだけでなく、年金生活後に払う住居費と維持費を続けられるかまで確認したいです。
5つの軸で持ち家が残ったら住宅会社を比べる
5つの軸を確認して「持ち家の方が自分の暮らしに合いそう」と思えた段階で、初めて住宅会社の比較へ進めば十分です。
まだ持ち家そのものに迷っている段階で会社選びを始めると、モデルハウスや商品を見るうちに「どの会社で建てるか」が先に決まりやすくなります。
私は一度家づくりを中断した後、2019年12月にSUUMOから8社へカタログを一括請求しました。
複数社の資料を見ることで、設備、断熱材、屋根材、構造、工法、標準仕様など、住宅会社ごとの違いを知る材料になりました。
ただし、カタログは「家を買うべきか」を決めるものではなく、持ち家を検討すると決めた後に、話を聞く会社を絞る材料として使う方が整理しやすいです。
持ち家が自分に合いそうだと整理できた方は、次は住宅会社ごとの違いを比べる段階です。
SUUMO注文住宅では、気になるハウスメーカー・工務店のカタログを選んで無料で請求できます。
住宅会社の情報収集を先に始めるのではなく、まず持ち家が自分に合うか、その次に予算、最後に会社比較という順番にすると、検討の目的がぶれにくくなります。
持ち家が自分に合いそうだと分かり、住宅会社の違いを資料から見比べたい方は、届く資料や連絡の流れも確認できるので、こちらの記事を参考にしてみてください。
私はカタログを会社決定の答えではなく、詳しく話を聞く候補を絞る材料として使いました。
まとめ：家を買う時代は終わったのか
「家を買う時代は終わった」と一括りにするより、自分の暮らしに所有する家が合うかを確認する方が判断しやすいです。
長く同じ場所で暮らしたい人と、住み替えの自由を残したい人では、住まいに求める役割が違います。
持ち家を選ぶなら、住宅ローンだけでなく、税金、保険、修繕、設備交換を含めて維持していく前提が必要です。
賃貸を選ぶなら、住み替えやすさを活かしながら、老後も家賃を払い続ける家計と入居条件を確認しておきたいところです。
- 長く住む地域が決まっているかを見る
- 住み替えの自由をどこまで残すか決める
- 維持管理の費用と手間を受け入れられるか考える
- 住まいを自分好みに変える価値を確認する
- 老後の住居費と住み方まで想像する
私にとっても、持ち家は住まいの自由を得るだけでなく、住宅ローンや維持費を引き受ける選択でした。
「買う人」「買わない人」のどちらが賢いかではなく、その責任と自由のどちらが自分の暮らしに合うかまで考えられれば、周りの強い言葉だけで決めなくて済みます。
5つの判断軸で持ち家が自分に合いそうだと感じたら、次は住宅会社を急いで決めず、資料で候補を比べるところから始めるのも一つです。
SUUMO注文住宅では、気になる会社のカタログを無料で請求できます。
候補を絞りたい方にも使える
