老後の平屋の価格は？1人・夫婦2人の総予算と建て替え費用

こんにちは。ここから家づくりの「ここから」です。

老後に向けて平屋を建てたいと思っても、住宅会社の広告にある価格で本当に暮らし始められるのか、判断しにくいですよね。

一人暮らしなら小さな1LDKで十分なのか、夫婦2人なら寝室を分けるべきかによって、必要な面積は変わります。

老後の平屋の価格は、まず暮らす人数と広さをそろえ、建物本体に付帯工事・外構・諸費用を加えた総額で比較するのが基本です。

土地を新たに購入する場合と、今の家を解体して建て替える場合では、さらに必要なお金が違います。

また、建築費を支払えても、生活費や住宅設備の交換費まで使い切ってしまっては、その後の暮らしが苦しくなりかねません。

この記事では、1人・夫婦2人の平屋を具体的な条件で試算し、建て替え費用、ローコストに抑える方法、老後資金を残した予算の決め方まで順番に整理します。

老後の平屋の価格を一人暮らし・夫婦2人の条件で比較

老後に建てる平屋の金額は、「何坪の家を、どこに、どの仕様で建てるか」で大きく変わります。

まずは一般的な注文住宅の統計を確認し、その数字を小さな平屋の価格と混同しないことから始めます。

次に、一人暮らしと夫婦2人暮らしで想定する面積を分け、建物代以外も足した比較用の試算を見ていきます。

老後の平屋の価格は注文住宅全体の平均と分けて見る

住宅金融支援機構の「2025年度フラット35利用者調査」では、土地を別途取得しない注文住宅の平均建設費は4,259.8万円、平均住宅面積は118.4㎡です（出典：住宅金融支援機構『2025年度フラット35利用者調査』）。

土地付注文住宅は、平均建設費3,737.6万円と平均土地取得費1,575.3万円を合わせて5,312.9万円となっています。

ただし、これはフラット35を利用した人の平均であり、平屋だけ、老後に建てる人だけ、一人暮らしだけを集計した金額ではありません。

平均面積も約35.8坪と、これから検討する16坪や24坪の平屋より広いため、そのまま小さな平屋の相場として使うことはできません。

また、統計上の「建設費」が各社の広告でいう「本体価格」と完全に同じ範囲を指すわけでもありません。

価格の目安を探すときは、全国平均、特定会社の商品価格、個別見積もりの3つを区別すると、金額の受け取り方を間違えにくくなります。

老後の一人暮らし向け平屋の価格と必要な広さ

一人暮らしの老後用平屋なら、16〜20坪程度の1LDKを比較の出発点にできます。

これは誰にでも必要な最低面積や、公的に決まった老後の標準坪数ではなく、希望を整理するための仮の範囲です。

16坪の平屋であっても、LDK、寝室、浴室、トイレ、洗面室、収納、玄関が必要です。

水回りは建物を小さくしてもなくならないため、床面積を減らした割合と本体価格の下がる割合が一致するとは限りません。

布団や衣類の量が少なく、来客用の独立した部屋を設けないなら、1LDKで暮らし方をまとめやすいでしょう。

反対に、在宅で趣味を楽しむ部屋や、将来家族が泊まる部屋を希望するなら、床面積を増やした案と、LDKの一部を兼用する案を比較したいところです。

価格を下げるためだけに通路幅やトイレの動きやすさを削ると、将来の使い勝手に影響する可能性があります。

私は、部屋数よりも普段の移動と収納の取り出しやすさを先に確認します。

玄関・浴室・トイレの段差や扉の開け方も含めて計画したい場合は、こちらの記事を参考にしてみてください。

夫婦2人の平屋価格は寝室と収納の分け方で変わる

夫婦2人で老後に暮らす平屋は、22〜26坪程度を仮に置き、1LDKと2LDKの両方を比べると必要な面積を考えやすくなります。

寝室を一緒に使うなら1LDKでも計画できますが、就寝時間や室温の好みが違う場合は、2つの部屋を確保した方が暮らしやすいこともあります。

客間を年に数回しか使わないのに独立した部屋を設けると、建築時の費用だけでなく掃除や冷暖房の範囲も増えます。

一方、将来ベッドの周りに介助するための空間が必要になれば、狭すぎる寝室は家具の配置を制限します。

私が2020年に建てたのは、約30坪、3LDKの平屋です。

老後に建て替えた家ではありませんが、ワンフロアで洗濯・片付け・寝室への移動が完結する便利さを実際に感じています。

ここから

わが家では、洗濯から収納、寝室まで回遊できる間取りにしており、階段を使わず一周できるのが便利です。

その経験からも、夫婦2人に30坪が必要だとは考えていません。

今の生活に必要な居室と収納を図面で確かめ、面積を減らしても困らない場所を探す方が予算には結び付きます。

一人暮らしと夫婦2人の間取りを見比べるなら、SUUMO注文住宅で平屋の建築実例や住宅会社のカタログを探せます。

資料請求後には住宅会社から電話やメールが届く場合があるため、請求先は比較できる件数に絞ってください。

＞＞平屋を建てる住宅会社を探す

老後の平屋の費用は本体・付帯・諸費用に分ける

広告の「本体価格」だけで総予算を決めると、工事が進むにつれて必要なお金が増えることがあります。

総予算には、建物そのものの工事以外に、給排水などの付帯工事、外構、各種手続きの費用が入るためです。

住宅会社によって見積書の分類や本体価格に含める項目は異なります。

たとえば、次の項目を見積書で一つずつ確認します。

特に「付帯工事一式」「屋外工事別途」といった記載は、そのままにせず、何が含まれるかを聞いておきたい部分です。

わが家では2020年、当初は不要と聞いていた地盤改良が調査後に必要となり、約80万円の追加費用が発生しました。

これは当時の個別事例で、現在の平均的な改良費ではありませんが、土地が決まっていても見えない支出があることを実感した出来事です。

地盤調査が完了していない土地なら、地盤改良費を見積もりの確定額として扱わず、追加費用が出た場合の負担も確認しておきたいです。

老後の平屋価格を同じ条件で試算すると

具体的な金額を比べるため、建物の工事費を仮に1坪110万円、付帯工事と外構を300万円、諸費用を150万円と置きます。

各金額は比較用の仮定であり、2026年の平屋の平均坪単価でも、実際に提示された見積もりでもありません。

諸費用の税区分や工事費に含まれる範囲は実務で異なるため、以下の表はあくまで費用項目を足し算する例です。

1人暮らしなら16坪×110万円＋300万円＋150万円＝2,210万円です。

夫婦2人なら24坪×110万円＋300万円＋150万円＝3,090万円となり、面積8坪の差が、この仮定では880万円の差になります。

土地を買う例では土地取得費用として800万円を加算し、建て替え例では解体220万円と仮住まい・引っ越し100万円を加算しました。

どの追加金額も市場相場を示すものではなく、あなたの土地・建物の条件で実見積もりに置き換える必要があります。

小さな家ほど設備費の比重が高くなり、同じ坪単価では計算できない場合もあるため、16坪の方が必ず表の金額になるわけではありません。

建物の規模を比較するときは、こうした計算例を目標額ではなく、費用の抜けを見つけるために使ってください。

16坪・24坪の試算を現実の候補に近づけるには、住宅会社ごとの施工例や標準仕様を見比べる方法があります。

SUUMO注文住宅では気になる会社のカタログをまとめて探せますが、資料の掲載価格を総額の確定額と混同しないようにしましょう。

＞＞注文住宅のカタログをまとめて探す

老後の平屋をローコストで建てるときに残す仕様

ローコストで平屋を建てたいなら、まず延床面積と建物の形を見直します。

使う部屋を絞り、複雑な凹凸を減らした間取りにすると、建材や施工内容を整理しやすくなります。

規格住宅は用意された間取りや仕様から選ぶ方式で、自由設計より検討内容が限定される分、価格を把握しやすい商品もあります。

ただし、オプション変更の範囲が狭かったり、希望の設備を追加すると割高になったりするため、最初の表示価格だけでは比較できません。

費用を削る候補は、使用頻度の低い客間、複雑な屋根形状、過大な収納、維持管理の手間がかかる外構などです。

一方、断熱性能、建物の安全性、玄関や浴室の段差、寝室からトイレまでの移動、窓や設備の操作性は、価格だけで妥協したくありません。

高額な設備をすべて導入するという意味ではなく、将来使いにくくなる部分から優先して予算を配分します。

ローコスト平屋は、同じ広さでも標準仕様や選べる間取りが会社によって違います。

費用を抑えたい仕様を整理したら、気になる住宅会社のカタログで選択肢を比べてみてください。

＞＞予算に合う住宅会社のカタログを探す

ローコスト住宅の会社別価格や間取りの違いは、各社の条件を並べた比較記事で確認すると、建築費を抑える選択肢を広げられます。

会社ごとの価格・仕様・間取りを具体的に見比べたい場合は、こちらの記事を参考にしてみてください。

老後の平屋の価格を建て替え・土地・維持費まで含めて判断

人数と広さから建築費を概算できたら、次は今の住まいをどうするかで総額を分けます。

今ある土地に建てる場合でも、古い家の解体や仮住まいが必要なら、土地を購入しないことだけでは安くなりません。

また、工事の支払いに使えるお金と、引退後の暮らしのために残すお金を分けておく必要があります。

老後に平屋へ建て替える費用は解体・移転まで含める

老後の平屋への建て替えでは、新しい平屋の建設費とは別に、現在の住宅を取り壊す費用が必要です。

解体費は構造、延床面積、道路幅、周辺住宅との距離、残置物、地中埋設物、石綿含有建材の有無などで変わります。

そのため、解体を「1坪いくら」と固定して総予算に入れるのではなく、現地調査を踏まえた見積もりで確認します。

家具や不用品の処分、庭木・塀・物置の撤去も別途になっていないかを見ておきたいところです。

また、解体前に退去するなら、引っ越しを2回行う可能性があり、仮住まいの家賃と敷金なども生じます。

既存の住宅ローンが残っている場合は、抵当権や新たな融資の扱いを借入先と確認する必要があります。

土地代が0円でも、解体・仮住まい・引込工事の再整備が増えるなら、建て替え総額は新築の建物価格よりかなり大きくなり得ます。

老後の住まいを平屋に建て替える前の確認点

現在家が建っている土地でも、同じ規模の平屋に建て替えられるとは限りません。

建築時から法律や道路の条件が変わっている場合や、既存の建物が現在の建築基準に合わない場合もあるためです。

接道条件、建ぺい率、容積率、用途地域、隣地との距離、敷地内の高低差などを住宅会社や自治体の窓口で確認します。

建ぺい率は、敷地面積に対して建物を真上から見た面積が占められる割合の上限を示すものです。

たとえば建ぺい率50％の敷地40坪では、ほかの条件を満たすとしても建築面積の上限は原則20坪です。

同じ延床面積でも2階建てより広い建築面積が必要になりやすい平屋は、土地の広さと形が計画を左右します。

古い家を先に壊してから建築不可と判明しないよう、解体契約より前に希望の平屋が建てられるかを確認したいですね。

今の住宅を解体する前に、接道条件や建ぺい率を含めて希望の平屋が建てられるか、住宅会社と自治体の両方で確認しておくと判断しやすいです。

平屋と2階建てを同条件で比べるときの費用差は、建物代だけでなく土地の利用効率まで考える必要があります。

その比較を深めたい場合は、こちらの記事を参考にしてみてください。

老後の平屋建て替えは石綿調査と仮住まいも確認

古い住宅を解体する場合、石綿（アスベスト）が使われていないかの事前調査も費用と工程に関係します。

石綿は、過去に建材として使用されていた繊維状の鉱物で、解体時に飛散しないよう法令に沿った対応が必要です。

環境省は、建築物の解体・改修に先立って石綿の有無を調べる必要があると案内しています（出典：環境省『建物を壊すときにはどうしたら良いの？』）。

調査結果によっては分析、除去や飛散防止措置などの追加作業が生じるため、最初の解体見積もりの範囲を確認します。

仮住まいは家賃だけでなく、家財を一時保管する費用、郵便物の転送、通院や買い物の移動など、生活上の負担もあります。

住みながら小規模な改修ができる場合とは違い、建て替えは一定期間、生活する場所を移すことになります。

体力面や家族の支援も含め、工期と仮住まい期間の見通しをセットで確認すると比較しやすくなります。

老後の平屋価格は生活費と修繕資金を残して判断する

平屋の見積もりが予算内でも、支払い後に十分な生活費が残るかは別の問題です。

まず手元の預貯金などから、日常の生活費、医療・介護への備え、緊急用資金、車や家電の買い替え、住宅修繕用の資金を分けます。

その残りと、無理なく返せると確認した借入額が、住宅の計画に使える資金の出発点です。

たとえば手元資金が3,500万円で、生活・修繕などに1,800万円、緊急用に300万円を残すと仮定します。

この場合、建築に回せる上限は差し引き1,400万円です。

老後の生活費に充てるお金は、建築費が見積もり内に収まっても使わず、年金見込額や将来の支出を踏まえて別枠で確保します。

この1,800万円と300万円は説明用の仮定で、老後に必要な貯蓄額を一律に示すものではありません。

年金見込額、家族の支援、保有資産、暮らす地域、年齢、健康状態によって、残すお金は大きく違います。

住宅ローンを使う場合も、借りられる金額ではなく、返済終了年齢と固定資産税などを含む毎年の負担から考えます。

家計が不安な場合は、年金見込額と支出を整理し、必要に応じてファイナンシャルプランナーや借入金融機関に確認する方法もあります。

同じ条件の見積もりで平屋の価格を比べる

住宅会社を比較するときは、価格表だけでなく、同じ条件を伝えた見積もりにそろえることが欠かせません。

面積が16坪と24坪、標準仕様が断熱等級の異なる商品、外構を含む見積もりと含まない見積もりでは、合計金額を横に並べても公平ではないためです。

比較前に、次の項目を一枚の条件表にまとめると整理しやすくなります。

1. 暮らす人数・部屋数・希望延床面積
2. 土地の所有状況・建て替えの有無
3. 断熱・耐震・設備の希望水準
4. 給排水・地盤・外構などの工事範囲
5. 諸費用・保証・入居後の費用

私が住宅会社を比較したときも、希望していた内容の一部が最初の見積もりに含まれず、後から追加料金になると説明されたことがありました。

一方で、必要な内容が初めから比較的多く含まれた見積もりは、希望と提示金額の関係が分かりやすく感じました。

まずカタログで住宅会社の商品タイプ、施工例、標準仕様、対応地域を比べ、候補が絞れたら同じ条件で正式な見積もりを依頼します。

カタログに掲載された参考価格は、あなたの土地での総工費が確定した金額ではありません。

希望面積と工事範囲が整理できたら、SUUMO注文住宅で気になる会社の無料カタログを請求して、標準仕様や施工例を比較できます。

最終的な総予算は、その後に同じ条件で見積もりを取り、確認してください。

設備・仕様の違いを見比べる

無料カタログを請求する

私は2019年にSUUMOから8つの請求先へカタログをまとめて取り寄せ、断熱材や設備、標準仕様などの違いを比較しました。

当時は資料請求後に住宅会社から電話が来ることもあったため、比較できる数を選び、必要な会社とやり取りする方が進めやすいと思います。

カタログの一括請求で実際に何が届き、どのような連絡があったのかを知りたい場合は、こちらの記事を参考にしてみてください。

建て替え以外の改修・住み替えとも総費用を比較する

老後の住まいを整える手段は、新しい平屋を建てることだけではありません。

現在の住宅の構造や老朽化の状態によっては、1階で生活を完結させる改修や、既存住宅への住み替えが現実的な選択肢になります。

たとえば次のように、初期費用と入居後に負担する費用を分けて比較します。

建て替えれば古い家の問題を一度に見直せますが、解体費や移転期間が発生します。

今の家を改修すれば工事範囲を絞れる反面、屋根や外壁、設備の寿命が同時に来る可能性も考えておきたいところです。

マンションなら階段の少ない住まいを選べる一方、管理費や修繕積立金など、戸建てとは違う継続負担があります。

老後の住み替え先をマンションと戸建てで比べたい場合は、こちらの記事を参考にしてみてください。

まとめ：老後の平屋の価格は総額と残すお金で考える

老後の平屋の価格は、広告で見た本体価格ではなく、暮らし始めるまでの総額と、その後に残るお金で判断します。

一人暮らしか夫婦2人かを決め、必要な広さをそろえたうえで、土地・解体・外構・諸費用まで同じ条件で見比べてください。

• まず1人・夫婦2人の暮らしに必要な面積を決める
• 本体工事だけでなく付帯・外構・諸費用まで足す
• 建て替えでは解体・仮住まい・再建築条件を確かめる
• 入居後の修繕と生活のために残す資金を分ける
• 同じ条件で住宅会社の資料と見積もりを比較する

私なら、価格の安さを優先する前に、狭くして困らない部屋と、将来も使いやすくしておきたい場所を図面に書き出します。

その条件で複数の住宅会社を見比べれば、「安く見える家」と「自分たちの暮らしに必要な費用を含めた家」の違いが見つけやすくなると思います。

老後の生活費を残す予算が決まったら、その範囲で検討できる平屋の住宅会社をSUUMO注文住宅で探す方法もあります。

まずは比較できる数のカタログを選び、施工例や標準仕様を見て候補を絞ってください。

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