耐震性は平屋が高い?2階建てとの違いと等級の確認点

耐震性は平屋が高い?2階建てとの違いと等級の確認点

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こんにちは。ここから家づくりの「ここから」です。

平屋を検討していると「2階建てより地震に強い」と聞くことがあります。

階段がなく建物も低いので、なんとなく安定していそうですが、同じ平屋でも大きな窓を取った間取りや屋根の重さによって耐震性は変わります。

平屋は重心を低くしやすく、上階の重さを支えなくてよい点で有利です。

ただし、平屋という形だけで安全性が決まるわけではなく、耐震等級、耐力壁の量と配置、計算に使った荷重、地盤と基礎を、その家の図面で確かめる必要があります。

ここでは、平屋と2階建ての違いから、耐震等級3の見方、許容応力度計算、住宅会社へ確認する資料まで整理します。

あなたが検討しているプランのどこを確認すればよいか、具体的に考えていきましょう。

記事のポイント
  • 平屋には重心が低く上階荷重がない利点がある
  • 大開口・壁の偏り・屋根荷重で耐震性は変わる
  • 耐震等級・計算方法・評価書は別々に確認する
  • 地盤・基礎・施工記録を最終プランで確かめる

平屋の耐震性は2階建てより高い?構造上の利点と弱点

外壁と屋根が仕上がり足場が残る建築中の平屋住宅正面
外壁施工後も足場が残る平屋住宅

平屋は、2階建てより建物を低くできるため、耐震設計上の利点があります。

ただし、階数だけで地震への強さを比べることはできません。

地震のときに建物がどのように揺れ、どの壁がその力を受け、基礎へ伝えるのかは、それぞれの間取りや構造で変わるからです。

比較するときは、平屋に有利な条件と、平屋でも注意が必要な条件を分けて考えると整理しやすくなります。

ポイント
  • 重心が低く上階荷重を負わない平屋の利点
  • 同じ延床面積でも屋根面積・荷重が異なる
  • 大開口による耐力壁の量と配置の偏り
  • 屋根材・太陽光パネルを含む計算条件

耐震で平屋が有利と言われる理由

木造住宅内部の梁・柱・屋根組みを見上げた様子
梁と柱を見上げた木造軸組の様子

平屋は2階がない分、重心が低くなりやすく、上階の重さを下階で支える必要もありません。

重心とは、建物全体の重さが集中していると考えられる位置です。

一般に建物が低ければ、横方向の地震力が働いたときに大きな転倒力を生じにくくなります。

2階建てでは2階の屋根や床、壁の重さが1階にも伝わるため、1階の壁や柱、接合部にかかる力を考える必要があります。

一方、平屋なら上階との間で力を伝える必要がなく、構造を比較的単純に組み立てやすいのが特徴です。

ただ、重心が低ければ揺れないわけではありませんし、平屋なら耐力壁を減らしてよいという話でもありません。

同じ平屋でも、四角い形の家と大きく凹凸のある家とでは、揺れたときの力の集まり方が違います。

「低いから強い」は、設計上の利点を説明する言葉として受け止めるのがよいと思います。

平屋と2階建ての耐震性はどう違う?

LDKを中心に水回り・主寝室・子供室・洋室・玄関・トイレ・収納を配置した平屋の全体ブロック図
平屋全体の部屋配置をひと目で確認

同じ延床面積でも、平屋と2階建てでは屋根の広さや壁の配置、建物を支える方法が異なります。

例えば延床面積30坪の平屋と、1階15坪・2階15坪の住宅では、屋根の形が近ければ平屋の方が屋根面積は大きくなりやすいです。

屋根が広いと、屋根材や太陽光パネルなどの重さが建物全体の荷重へ影響します。

反対に2階建ては、屋根を小さくできても、2階の床や壁を1階が支えます。

どちらが重いか、揺れやすいかは、階数だけでなく実際の仕様を見なければ決まりません。

比較項目平屋2階建て
重心低くなりやすい高くなりやすい
上階の荷重基本的になし1階が負担する
屋根面積広くなりやすい小さくしやすい
壁の検討量と偏りを確認階ごとの配置も確認
等級の確認個別プランで判断個別プランで判断

2階建てだから耐震等級3にできない、ということもありません。

平屋の等級2と2階建ての等級3を、階数のイメージだけで優劣判断するのも避けたいところです。

同じ計算条件・同じ評価項目で比較できる資料をそろえて、建築士に説明してもらうことが必要です。

平屋と2階建てで迷っているなら、平屋の施工例や住宅会社ごとの構造・標準仕様の説明を見比べて、候補を広げる方法もあります。

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さらに平屋を選ぶときは、耐震性とは別に、建築面積を確保できる土地や費用の条件も整理しておきたいところです。

土地の広さと予算まで含めて判断したい場合は、平屋の選び方を整理した記事があるので、こちらの記事を参考にしてみてください。

平屋でも大開口や屋根で耐震性は変わる

平屋で注意したいのは、開放的な間取りを優先した結果、地震力を負担する壁が少なくなったり、壁が一方向へ偏ったりすることです。

屋根も建物の一部なので、仕上げ材だけでなく形状や設備の重さを含めて確認します。

大きな窓と壁の偏りは別々に確認する

室内側から見た、樹脂製フレームの大きな引き違い窓
樹脂フレームの大型掃き出し窓全景

南側に大きな掃き出し窓を連続して設けると、その面には耐力壁を配置できる場所が少なくなります。

耐力壁は、地震や風で建物にかかる横方向の力に抵抗する壁です。

例えば南側を大きく開き、北側に収納や個室の壁を集めた平屋では、壁の総量が足りていても、配置の偏りが問題になる場合があります。

壁の配置が偏ると、地震時に建物がねじれるように変形することがあるためです。

地震の力は屋根や床の面を通って耐力壁へ伝わるため、屋根面の剛性、つまり面として変形に抵抗する強さも関係します。

壁が必要量あっても、部材や接合部を通じて力を伝えられる設計かどうかは別の確認です。

ここは窓の数だけでは判断できません。

平面図と耐力壁の配置図を並べ、縦と横の両方向で必要量とバランスを満たしているかを確かめます。

広いLDKが希望なら、窓をあきらめる前に、壁の位置や幅、開口部の取り方を設計者へ相談するのが現実的です。

南側に大開口を連続して設けたいなら、間取り確定前に耐力壁の配置図を見せてもらい、地震力に抵抗する壁が両方向に確保されているか確認します。

屋根材と太陽光パネルも計算条件に含める

木造軸組の上部でクレーンを使用する屋根工事
クレーンを使って進める屋根下地工事

平屋は同程度の延床面積を2階へ分ける家より屋根が広くなりやすく、屋根荷重を見落とせません。

屋根荷重とは、屋根材や下地、屋根に載せる設備などによる重さのことです。

重い屋根と軽い屋根では、地震時に考慮すべき力や必要な耐力壁の検討が変わります。

太陽光パネルを採用する場合も、設置する範囲や架台などを含めて荷重の前提を確認したいところです。

さらにL字型・コの字型のような凹凸の多い平面では、部分ごとの揺れ方や力の伝達を丁寧に考える必要があります。

「太陽光を載せたら危険」「瓦屋根は使えない」という話ではありません。

選んだ屋根仕様を前提に耐震設計されているかを、最終図面で見ることがポイントです。

平屋の耐震性は等級・計算書・地盤で確認する

木目の上に3枚重ねて置かれた木造壁量計算表。斜線入りの算定図と数値表が写っている
壁量の算定内容を確認できる資料

平屋の耐震性を具体的に判断するなら、「平屋だから強い」という説明から、設計資料で確認できる情報へ進みましょう。

最初に耐震等級の水準を押さえ、その等級をどの方法で確認したか、計算条件が実際の間取りと合っているかを見ます。

そのうえで、建物を支える地盤と基礎の検討、設計変更後の再確認までつながっているかを確かめます。

数字を一つ聞いて終わりにしないことが、後からの確認にも役立ちます。

ポイント
  • 耐震等級と第三者評価書の有無
  • 壁量計算と許容応力度計算の確認範囲
  • 地盤調査の結果と基礎の仕様
  • 最終図面の計算条件と施工時の検査

平屋の耐震等級はどこまで確認する?

耐震等級は平屋と2階建てで別の数字になる制度ではありません。

住宅性能表示制度で定められた地震に対する構造躯体の性能を、等級1から3で示します。

平屋を建てる場合も、目指す等級と、その根拠になる図面や評価書を確認できます。

ただし等級は、個別の地震で被害が一切出ないことを約束する数字ではありません。

建物の強さを比べる共通の物差しとして使うのが適切です。

耐震等級1・2・3が示す地震力の違い

耐震等級の「構造躯体の倒壊等防止」では、極めてまれに発生する地震の力を基準に性能を区分します。

国土交通省の日本住宅性能表示基準では、等級2は等級1の1.25倍、等級3は1.5倍の地震力に対して倒壊・崩壊等しない程度とされています(出典:国土交通省『日本住宅性能表示基準』)。

耐震等級想定する地震力位置づけ
等級1基準となる力基本となる水準
等級2等級1の1.25倍上位の水準
等級3等級1の1.5倍制度上の最高等級

ここでいう1.5倍は、震度やマグニチュードが1.5倍という意味ではありません。

また、倒壊を防ぐための等級と、構造躯体の損傷を防ぐための等級は評価項目が別です。

数値を比較するときは、どちらの項目の等級なのかまで聞くと誤解を減らせます。

等級3と等級3相当、住宅性能評価書の違い

住宅会社の資料には「耐震等級3」と「耐震等級3相当」の両方が登場します。

「相当」と案内されている場合は、第三者機関が住宅性能評価書を交付したことまで示す表現ではありません。

設計段階で登録住宅性能評価機関が確認した内容は設計住宅性能評価書、施工段階と完成段階の検査を経たものは建設住宅性能評価書で確認できます。

評価書を取得しない設計でも耐震性を検討することはできますが、第三者による評価の有無とは分けて考えます。

私が2020年に約30坪の平屋を建てた際、当時の標準仕様として確認した内容には耐震等級3が含まれていました。

ただ、その案内だけで当時の計算方法や第三者の評価書の有無を証明できるわけではありません。

これから建てるなら、耐震等級3を目指すかどうかに加え、自分のプランで何の書類を受け取れるのかまで確認したいです。

等級2と3の違いをさらに細かく比較したい場合は、等級の意味を整理した記事があるので、こちらの記事を参考にしてみてください。

平屋の許容応力度計算で何がわかる?

許容応力度計算は、壁の量だけでなく柱や梁などに生じる力も検討する構造計算の方法です。

平屋でも計算を依頼することはできます。

ただし「許容応力度計算をした=耐震等級3を取得した」という意味ではありません。

計算方法と目指す耐震等級は別の確認項目であり、最終プランにどの条件を用いたかも関係します。

壁量計算と許容応力度計算は確認範囲が違う

木造住宅の天井部分に組まれた梁と屋根下地の接合部
天井を支える梁と屋根下地の接合部

壁量計算は、必要な耐力壁の量に対し、設計した壁の量が基準を満たすかを確認する方法です。

建築基準法に沿って計画する場合でも、必要な壁量の確認だけでは終わらず、壁の配置や接合部などの仕様規定も関係します。

一方、許容応力度計算では、地震・風・屋根などの荷重を設定し、柱や梁、接合部、基礎などの部材に生じる力を計算によって検討します。

例えば南側に大開口を取りたい場合、壁の必要量だけでなく、梁の大きさや接合部の負担を説明する資料になります。

構造計算の対象や範囲は工法・規模・設計条件で変わるので、「計算済み」のひと言で全項目を確認したつもりにならない方がよいです。

壁量計算、性能表示計算、許容応力度計算それぞれの確認項目は別の記事で詳しく比較しているので、こちらの記事を参考にしてみてください。

2025年の壁量基準見直しと最終プランを確かめる

2025年4月1日から木造住宅の必要壁量などの基準が見直されました。

断熱材や太陽光パネルなどによって住宅の荷重が増える場合もあるため、建物の仕様に応じた必要壁量を算定する仕組みです(出典:国土交通省『必要な壁量等の基準について』)。

ただし、この改正で平屋も2階建てもすべて許容応力度計算が義務になったわけではありません。

建築確認で審査される項目と、詳しい構造計算を実施するかどうかも別の話です。

住宅会社には、採用する計算方法、適用する基準、計算に入れた屋根・壁・太陽光設備などの条件を聞きましょう。

プランを修正したときは、構造上の確認が必要な変更か、必要であればどの資料を更新するかも質問します。

契約前に見た標準プランの等級ではなく、建築する平屋の最終図面に基づいた説明かどうかを確かめてください。

屋根材や太陽光パネルの仕様を変更するなら、最終プランに使った荷重条件が更新され、必要な壁量や接合部が再確認されているか尋ねます。

平屋の地盤と基礎を同じ図面で確かめる

どれほど耐力壁を工夫しても、地盤が建物を適切に支えられなければ、沈下や傾きの問題が生じる場合があります。

耐震等級は建物の構造躯体を評価するもので、敷地固有の液状化リスクまで同じ数字で保証するものではありません。

平屋は建築面積が広くなりやすいため、土地の条件と建物配置を合わせて確認する必要があります。

地盤調査の結果に合う基礎を選んでいるか

環境パイルS工法の施工完了報告書に掲載された、杭施工機械で施工中のNo.10の現場写真
環境パイルS工法の施工現場写真

土地を検討するときは、地盤調査で何を確認し、基礎の設計にどう反映する予定かを聞きたいところです。

同じ平屋でも、地盤の支持力や地層、建物の配置によって必要な基礎の仕様が変わります。

支持力は、地盤が建物の重さを支えられる力のことです。

基礎を大きくしたり、地盤補強を行ったりする必要があるかは、その調査結果と設計条件で決まります。

「ベタ基礎だから安全」「地盤改良をしないから弱い」とは、一律に判断できません。

わが家は以前田んぼだった分譲地に建てましたが、調査後に地盤改良が必要と分かり、2020年当時の費用で約80万円が追加になりました。

建物が平屋であっても、見た目や土地の価格だけでは地盤の条件を決められないと感じた経験です。

調査結果、基礎伏図、必要な補強方法を、建築士に同じ計画として説明してもらえると判断しやすくなります。

液状化の可能性と施工記録も分けて確認する

地盤調査をしたことと、液状化の可能性まで詳しく評価したことは同じではありません。

建物を支えるための地盤改良が、そのまま液状化への十分な対策になるとも限りません。

国土交通省は、土地の成り立ちや地盤情報、過去の液状化履歴を確認できる資料を案内しています(出典:国土交通省『宅地液状化の調査・検討を進めるうえで必要となる情報』)。

ハザードマップの色だけで敷地の安全性を断定せず、気になる場合は建築士や地盤の専門家に個別の調査内容を相談します。

地盤保証の有無を確認する場合も、保証対象と期間が何かを契約書面で読み、構造体の耐震性能とは区別しておきます。

また、設計上の計算があっても、完成した建物がそのとおりに施工されたかは別の確認です。

わが家では工事途中の検査で基礎の立ち上がり部分の歪みが見つかり、基礎をやり直して工期が約1か月延びました。

位置がずれて施工された基礎の立ち上がり部分
ずれが生じた基礎立ち上がり部分

計算方法の優劣を示す体験ではありませんが、図面に加えて工事検査の記録も確かめる理由になっています。

ここから
ここから

わが家は基礎のやり直しで工期が延びました。施工時の検査結果も受け取れるか、建てる前に確認しておきたいです。

地盤の成り立ちと液状化を土地選びから見直したい場合は、分譲地の調べ方を整理した記事があるので、こちらの記事を参考にしてみてください。

住宅会社へ聞く平屋の耐震性の確認順

礎の型枠内に組まれた鉄筋を、ヘルメット姿の担当者が図面を見ながら確認している
基礎配筋を図面で確認する担当者

住宅会社のカタログには耐震性能の紹介があっても、あなたが建てる平屋の間取りや屋根材まで反映した数値とは限りません。

私なら、契約前の段階で次の項目を書面や図面に対応させて確認します。

  • 計画中の平屋で目指す耐震等級と、第三者評価書を取得する予定の有無
  • 壁量と壁の配置を確認した図面、南側の大開口をどう補っているか
  • 計算方法と対象範囲、屋根・太陽光パネル・積雪などの荷重条件
  • 地盤調査の結果、基礎の仕様、必要な補強内容
  • 間取りや窓を変更したあとの再検討と、引き渡し時に受け取れる書類

この5項目への回答がすべて即答できるかどうかで住宅会社を評価する必要はありません。

営業担当者がその場で分からなくても、建築士や構造担当者から根拠を確認できる体制なら、検討を進めやすいです。

耐震等級や計算資料について複数社に同じ質問をしたいなら、SUUMO注文住宅で候補を探し、カタログから比較を始める方法もあります。

資料請求後に住宅会社から電話やメールで連絡が来る場合があるため、請求先は比較できる範囲で選びましょう。

気になる会社を選んで請求

耐震性を比較するときは、同じ面積・間取り・屋根条件での違いなのか、それとも各社の代表的な商品仕様の比較なのかも分けておきましょう。

断熱や防火も含めて住宅会社の性能全体を並べたい場合は、比較する資料と順番をまとめた記事があるので、こちらの記事を参考にしてみてください。

まとめ:耐震性を確認して平屋を選ぶ

平屋には、重心を低くしやすく、2階の荷重を支えなくてよいという構造上の利点があります。

しかし、間取りの大開口、壁の偏り、屋根荷重、地盤と基礎の条件を見ないまま「平屋だから地震に強い」と決めることはできません。

確認するなら、次の項目を基準にすると整理しやすいです。

  • 平屋と2階建ての違いは、階数だけでなく荷重と壁配置で見る
  • 耐震等級の水準と第三者評価書の有無を分けて確かめる
  • 計算方法と屋根・窓・太陽光の条件が最終図面に合っているか確認する
  • 地盤調査・基礎・施工検査は耐震等級と別に確認する

私なら平屋という形に安心を任せず、希望する窓や間取りを残したうえで、どの壁と構造が地震の力を負担する設計なのかを建築士へ説明してもらいます。

あなたの平屋の安全性は、平屋という呼び方ではなく、その家の設計資料から判断していきたいですね。

まだ依頼する住宅会社が決まっていないなら、構造や工法の説明、平屋の施工例を見比べて候補を絞るところから始められます。

SUUMO注文住宅で気になる会社のカタログを取り寄せたうえで、実際の耐震性能は最終プランの設計資料で確認してください。

自宅で施工例を見比べる