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「うちは築40年以上の家だけど、地震保険に入れるのかな？」
そんな疑問や不安を感じている方は少なくないはず。特に昭和に建てられた木造住宅など、築年数が経った家に住んでいると、「もし大きな地震が来たら大丈夫かな…」という思いも強くなってきますよね。
実際、築古の住宅は新築と比べて耐震性能に不安がある分、地震保険の加入に制限があると思われがち。でも、調べてみると「築40年以上」だからといって、必ずしも地震保険に入れないわけではないんです。
ここでは、築40年以上の家でも地震保険に加入できた体験談や、加入できなかったケースの条件、見落としがちな注意点まで、解説していきます。さらに、保険料の仕組みや補償内容の比較、リフォーム済みの家で注意すべきポイント、そして複数社で見積もりを取ったときの気づきまで、家づくり初心者にも役立つ情報をギュッと詰め込みました。
結論としては、「築年数だけで加入の可否は決まらない」ということ。建物の状態や必要な書類、構造によって加入できる可能性は十分あります。
古い家だからと諦めず、正しい情報を知って、きちんと備えておくことが、家族と暮らしを守る第一歩になるはずです。
- 築40年以上でも地震保険に入れるケースはある！
- 加入できない可能性がある家の特徴とは？
- 築古住宅での見積もり結果と保険料のしくみ
- リフォーム済みでも安心できない？保険に響く盲点
- 地震保険ってなに？
- 築40年以上の我が家でも地震保険に入れた話
- 築40年以上の家は地震保険に入れない？」断られるケースはどんな家とは？
- 加入できない家もある？築古物件で引っかかりやすいポイント
- 古い家って保険に不利？築40年超で気づいた注意点
- 木造住宅に保険をかけるとき、築年数より気になったポイント
- 耐震診断って必要？築古住宅で聞かれた書類と提出の流れ
- リフォーム済みでも安心できない？築古住宅で保険に影響する要素とは
古い家に住んでいると、ふと心配になるのが「地震保険って、うちみたいな築年数のある家でも入れるのかな？」ということ。家の築年数が進むにつれて、地震への不安も増すもの。でも実際のところ、築40年以上の住宅は地震保険に入れるのかどうか、気になる方も多いのではないでしょうか。
ここでは、築40年以上の家における地震保険の加入について、加入のハードルとなる条件や注意点を解説していきます。
まず、地震保険ってどんな保険？というところからお話ししますね。
地震保険は、地震・噴火・津波が原因で起こった損害を補償する保険です。建物が倒壊したり、家具が壊れたり…そんなときに保険金が支払われます。
ただし、地震保険は単独では契約できず、火災保険とセットで加入する仕組みになっています。火災保険では地震による火災や損害は補償されないため、地震への備えには地震保険が必要です。
補償金額には上限があり、建物は5,000万円、家財は1,000万円まで。支払われる金額は被害の大きさによって「全損」「大半損」「小半損」「一部損」の4区分で決まります。
また、地震保険は政府と保険会社の共同運営で、保険料は建物の所在地（都道府県）と構造（耐火・非耐火）によって一律に定められています。
「うちは昭和50年代に建てた家なんだけど、保険、入れるかな…？」
そんな不安を口にしていたのは、私の知り合い。築40年以上の木造住宅に住んでいる方で、地震保険への加入をずっと迷っていたそうです。
その方が実際に保険会社に相談してみたところ、なんと「加入できた」とのことでした。
もちろん、「築40年以上＝自動的にNG」というわけではないという話も、そこで初めて知ったそうです。
地震保険は火災保険とセットで加入するのが前提で、築年数だけで“加入不可”になるケースは少ないとのこと。ただし、1981年（昭和56年）6月1日以前に建てられた建物は、現行の耐震基準を満たしていないと見なされ、保険料が高くなる場合があるそうです。
また、「建築年割引（10%）」が適用されない点も、後から知ってちょっと驚いたと言っていました。
その知人のケースでは、建物が木造だったものの、大きな劣化もなく、状態が良好だったことから、特に問題なく加入できたとのこと。
「古い家だからムリかも…」と最初は諦めかけていたようですが、実際は相談してみて分かることも多かったそうです。築年数だけで判断されるわけではない、というのは大きな発見だったと話していました。
調べていく中で分かったのが、「築40年以上でも入れるケースはあるけれど、条件次第では加入が難しくなることもある」という事実。
特に保険会社の審査で引っかかりやすいのは、以下のようなポイントです
- 建物が著しく老朽化している場合
屋根や外壁、基礎部分に大きな劣化があると、リスクが高いと判断されることがあります。 - 耐震診断を受けていない、または適合していない
1981年以前に建てられた家は、現行の耐震基準に適合していない可能性があり、診断結果が問われることがあります。 - 建物の構造が不明または不十分な場合
構造が確認できない場合は、保険の査定が難しくなるケースも。 - 再建築不可物件
法的に再建ができない土地・建物の場合、評価額が低くなり、補償額が抑えられることがあります。 - 保険会社独自の加入制限
一部の保険会社では、築年数によって加入を断る基準を設けている場合もあります。
とはいえ、これらは「絶対にダメ」という話ではなく、保険会社によって判断が異なることもあります。その方は、「劣化してるかも…」と心配していた箇所もありましたが、写真や簡易診断でOKが出て、加入できたとのこと。
結果として感じたのは、「築年数」だけで判断するのではなく、建物の状態や補強の有無など、トータルで見てくれているということ。古い家でも、きちんとメンテナンスされていれば、保険に入れる可能性は十分あると感じました。
保険会社によって加入の可否や条件は大きく異なり「この会社はダメでも、あの会社ならOKだった」というケースも少なくありません。築年数がネックに感じる方は、まず複数社の条件を比較してみるのが安心への第一歩です。
築年数のある家に住んでいると、地震保険の加入時にちょっとした落とし穴があることも。実際に調べてみて、「これは意外と見落としがちかも」と感じたポイントをまとめてみました。
- 外壁・基礎のひび割れ
保険会社に提出する写真で老朽化と判断され、加入を断られる可能性があります。 - 耐震補強の証明不足
補強工事をしていても、耐震基準適合証明書や診断書がなければ、割引が適用されないケースも。 - リフォーム済でも構造はそのまま
内装が新しくても、柱や基礎など主要構造部の老朽化が査定に響きます。 - 再建築不可物件
加入自体はできるものの、評価額が低く、補償額も小さくなる傾向があります。 - 保険会社ごとの制限
例えばソニー損保では1980年以前の建物は新規加入不可というように、会社によって条件が異なります。
特に築40年以上の物件は、事前の建物チェックがとても大切。加入をスムーズに進めるには、必要な書類や補強の有無など、見落としを防ぐ準備がカギになります。
その方が、築40年超の家で地震保険を見積もってもらったとき、「思ってたより大事なポイントが違った…」と感じたことを聞きました。
- 火災保険とセットじゃないと加入できない
地震保険は単体で契約できないって、意外と知られていません。 - 築年数＝保険料が高いわけではない
古くても再調達価額（新価）を基準に評価されるので、評価額が極端に下がるとは限りません。 - 「建築年割引」が適用されない
1981年6月以前に建てられた建物は割引対象外。その分保険料がやや高くなる傾向。 - 地域と構造で差が出る
木造で地震リスクの高い地域にあると、保険料はやはり高くなりがちです。
「古いから入れないかも」と思っていたけど、実際には「築年数だけ」で決まるわけではなく、建物の状態や書類の有無で大きく変わることが分かりました。
話を聞くと、家の築年数も気になるけれど「木造」という点のほうが影響が大きいことに気づきました。
- H構造かT構造かで保険料が変わる
木造住宅は多くが「H構造」。ただし、省令準耐火構造なら「T構造」として割引対象になることも。 - 火災保険が高め
木造住宅は火災リスクが高いため、鉄筋コンクリート造と比べて火災保険料が高く設定されています。 - 耐震性は書類で証明が重要
構造がしっかりしていても、診断結果や評価書がないと保険上の評価が上がらないことも。 - 補償内容の選び方に注意
建物だけでなく、家財も補償対象に含めたほうが安心につながる場合も。
木造＝不利というより、「どう見せるか」「何を提出できるか」で評価はかなり変わります。構造や耐震性について、まずは自分の家の状態を把握しておくことが、損をしない第一歩だと思いました。
その方が、築40年以上の家で地震保険を検討した際、「耐震診断はされていますか？」「診断書があれば割引が適用できます」と保険会社から言われ、ちょっと焦ったこととのこと。実は、地震保険の割引制度（耐震診断割引）を受けるためには、一定の耐震性能があることを証明する必要があるんです。
- 建築確認申請書
建物の構造や建築年月日を確認。1981年（昭和56年）6月1日以降の建物なら、新耐震基準に基づき「建築年割引（10%）」が適用されます。 - 登記簿謄本
建物の正式な所有者や構造情報を確認するために必要。 - 耐震診断報告書または耐震基準適合証明書
耐震診断を受けていれば、これが保険料の割引に直結します。 - 建物写真
基礎、外壁、屋根などの状態確認用として提出を求められる。
その方は、診断を受けていなかったため「割引なし」での契約になりましたが、逆に言えば診断を受ければ10〜50％の割引が受けられる可能性があるということ。
耐震診断は無料で受けられる自治体もあるので、今後のために情報を集めておくと良さそうです。
「リフォームしたから保険もスムーズに入れる」と思っていませんか？実際の保険査定では「見た目」以上に「中身」が見られているとのこと。
- 耐震性能の証明がない
リフォームで耐震補強していても、「耐震等級が明記された住宅性能評価書」や「耐震基準適合証明書」がなければ評価されず、割引も適用されません。 - 外壁・基礎の状態
クラック（ひび割れ）や浮きなどがあると、構造的に不安定と見なされることがあります。基礎のひび割れは特に要注意で、査定に響く可能性が高いです。 - 屋根の重量と構造
瓦屋根は重く、地震時の揺れによる影響が大きいため、保険料が高くなる傾向があります。軽量屋根へのリフォームはプラス評価に。 - 壁量・間取り変更の影響
リフォーム時に壁を抜いていたりすると、耐震性が下がる恐れが。特に耐力壁を撤去している場合は評価ダウンにつながることもあります。
リフォーム済みでも、構造上の問題や書類不足で保険料が高くなる可能性があります。評価されるのはあくまで「実際の耐震性能」と「それを証明できる書類」です。
保険を考えるタイミングで、構造の見直しと書類の整備を検討しておくと安心につながります。
「見た目」だけのリフォームでは、保険査定では評価されないケースも少なくありません。耐震補強や屋根の軽量化など、保険にも有利になるリフォームは、専門家と相談しながら進めるのが確実です。
どこを直すべきか迷ったら、信頼できる施工業者を無料で紹介してくれるサービスがあります。活用してみませんか？
- 地震保険の見積もりを取ってみたら…築古だと金額に差が？
- 築30年以上の住宅。地震保険の評価額（相場）と保険料の関係
- 築40年以上の評価額ってどうなるの？保険書類を読み解いてみた
- 保険金の出る・出ないはここで分かれる？契約前に知ったこと
- 火災保険と地震保険、よく似てるけど違う？調べてみた比較
- 地震保険だけじゃ不安…調べて見えてきた補償の組み合わせ
- 保険を決めるまでに見積もり比較と気づき
築年数の古い住宅に住んでいると、「地震保険ってやっぱり高くなるのかな？」「そもそも加入できるの？」と不安になりますよね。実際には、築古住宅でも加入は可能ですが、保険料や評価額には注意すべきポイントがあります。
ここでは、築30年以上〜40年以上の住宅を例に、保険料の相場や補償の仕組みを分かりやすく解説します。
築40年以上の木造住宅で地震保険の見積もりでは、予想以上に保険料に差が出ます。
その理由は主に次の3つ
- 建築年割引の対象外
1981年6月1日以前に建てられた建物は、現行の耐震基準を満たしていないと見なされ、「建築年割引（10％）」が適用されません。 - 建物の構造が木造（ロ構造）
木造住宅は「ロ構造」に分類され、耐火性や耐震性の観点から、鉄筋コンクリート造（イ構造）よりも保険料が高めに設定されます。 - 所在地の地震リスク
地震保険の保険料は都道府県ごとに異なり、地震リスクが高い地域（首都圏や東海エリアなど）は保険料も高くなる傾向があります。
見積もり例（東京都・木造・評価額1,000万円）
- 築10年以内：年間保険料 約20,000円（建築年割引あり）
- 築40年以上：年間保険料 約28,000円（割引なし）
築古でも加入自体は可能ですが、構造や書類によって金額に差が出る点は覚えておきたいところです。
地震保険の保険料は「築年数」だけでは決まりません。実際は、次のような要素で決定されています。
- 建物の評価額（再調達価額）
築年数が古くても、評価額は“現状の価値”ではなく“同等の建物を再建するための費用”を基準に設定されます。 - 建物の構造区分
イ構造：耐火性能の高いRC造や鉄骨造（保険料が安い）
ロ構造：木造など（保険料が高い） - 所在地の地震リスク
都道府県ごとにリスクが評価され、危険度が高い地域ほど保険料率が上がります。 - 耐震性能と割引制度
建築年割引（10%）：1981年6月1日以降の建築
耐震等級割引（10〜50%）：等級や診断書の有無で適用
- 古くても耐震診断を受けて「耐震基準適合証明書」を提出すれば、割引が受けられる可能性あり。
- 再建築不可物件は評価額が低く、補償額も制限されることがある。
築40年以上の古い家って、保険でどれくらいの価値があるの？と疑問に思い、実際の保険書類やパンフレットをじっくり読んでみました。
結論から言うと、「古いから価値ゼロ」ではありません！
ポイントは「再調達価額」地震保険では、建物の評価額は「時価」ではなく「再調達価額（新価）」をベースに決まります。これは「同等の建物を新築するために必要な費用」のこと。
築年数が古くても、建て替えにかかる費用が評価の基準になるため、極端に安くなるわけではないんですね。
ただし、
- 再建築不可物件では評価額が低くなる傾向あり
- 建物の状態が悪いと査定が下がる可能性あり
地震保険の補償額は火災保険の30〜50％の範囲内で決まり、上限は建物で5,000万円、家財で1,000万円。築年数だけで評価が決まるわけではなく、構造や地域の地震リスク、耐震性など総合的に判断されると分かりました。
保険評価は築年数だけで決まらず、建物の状態や補強の有無が大きく影響します。評価を下げないために「どこを直すべきか」「どう証明すればいいか」が分からない…という方は、リフォームの専門業者に相談しておくと安心です。
信頼できる施工業者を無料で紹介してくれるサービスを活用して、事前の備えを万全にしましょう。
保険って入って終わりじゃなくて、「どういうときに支払われるか」が大事。契約前に色々と調べて、「これは知らないと損するかも」と思ったことがいくつかあります。
- 損害の程度で4区分に分類
「全損」「大半損」「小半損」「一部損」で支払われる割合が変わります。
例）主要構造部の損害が時価の50％以上なら「全損」で100％支給。 - 対象は“主要構造部”のみ
柱や基礎など。塀や外構、給排水設備などは補償対象外の場合あり。 - 「一部損」に満たないと支払いなし
時価の3％未満の損害では保険金が出ないケースもあるので要注意。 - 大災害時は保険金が削減される可能性も
地震保険は政府と保険会社の共同運営。支払総額が12兆円を超えると削減される制度もあるそうです。
「入ってるのに出ないの！？」とならないよう、契約前に支払い条件を確認しておくことが本当に大事だと実感しました。
「火災保険に入ってるから、地震も大丈夫でしょ」と思っていた昔の自分に教えてあげたい…。両者は補償内容も加入条件もぜんぜん違います！
| 比較項目 | 火災保険 | 地震保険 |
|---|---|---|
| 補償対象 | 火災、落雷、風災、水災など | 地震、噴火、津波 |
| 加入の仕組み | 単独加入OK | 火災保険とのセット加入が必須 |
| 保険金の支払い基準 | 実際の損害額に応じて支払い | 損害の程度（4区分）に応じて定額支給 |
| 保険金額の設定方法 | 建物の新価を基準に契約者が設定 | 火災保険金額の30～50％の範囲で設定（上限あり） |
| 割引の種類 | 構造・防災設備などで割引あり | 建築年割引・耐震診断割引などあり |
| 国の関与 | 民間保険会社のみ | 政府と民間保険会社の共同運営 |
火災保険と地震保険、それぞれの特徴を理解したうえで組み合わせて加入することで、より広いリスクに対応できます。
地震保険って、地震や津波など大きな災害に備える大事な保険。でも、調べていくうちに「これだけで本当に大丈夫？」と不安になるポイントもありました。
実は、地震保険だけではカバーしきれないリスクもあるんです。だからこそ、火災保険や特約と組み合わせることで、安心感がグッと上がることがわかりました。
- 火災保険とのセット加入（必須）
地震保険は火災保険とのセット契約が基本。火災・落雷・風災・水災など、地震以外のリスクにも備えられます。 - 地震火災費用保険金（特約）
地震による火災で全焼・半焼となった場合に支払われる費用補償。火災保険金額の5％程度ですが、上乗せ効果あり。 - 水災補償
地震による津波は地震保険の対象ですが、台風や豪雨による洪水・土砂災害は火災保険の水災補償で対応します。地域のリスクを見て検討を。 - 家財保険も要チェック
建物だけでなく、家の中の家具や家電など「家財」にも補償をつけると安心。地震保険にも家財補償の選択肢があります。
地震保険だけでは不安を感じる方は、火災保険との連携、特約の活用、水災や家財補償の追加など、自分の暮らしに合った組み合わせを検討するのがベストです。
いざ保険を決めようと思っても、どこの会社にするか迷いますよね。見積もりを取り、比較してみました。
- 地震保険料はどこも同じ
地震保険は政府と保険会社の共同運営なので、補償内容や保険料率は全国で統一されています。 - 火災保険の内容がカギ
地震保険の違いは少なくても、火災保険の補償範囲・自己負担額・特約の有無で総額や安心感に大きな差が出ました。 - 特約の違い
水災や地震火災費用補償、仮住まい費用の補償など、特約の標準装備・追加オプションの扱いが会社によってまちまち。 - 対応の丁寧さも意外と重要
問い合わせにすぐ返事をくれる会社、書類の案内が親切な会社には安心感がありました。
- 「一番安いところ」よりも、「自分に必要な補償がちゃんとあるところ」を選んだ方が後悔しない。
- 比較してみて初めて、「ここは水災補償が標準」「ここは家財が別契約」などの細かい違いに気づけた。
複数社から見積もりを取ることで、保険料だけでなく補償内容や会社の姿勢まで比較できます。地震保険はどこでも同じだからこそ、火災保険と特約の「中身」にこだわるのが失敗しないコツです。
地震保険の保険料は全国一律でも、セットで加入する火災保険は会社ごとに補償内容や特約が大きく異なります。「どこが一番いいのか分からない…」という方も多いですが、実際に比較してみると、補償の差やサービスの違いに驚くはず。
地震保険の安心感は、火災保険選びにかかっているといっても過言ではありません。後悔しない保険選びの第一歩は、「比較して気づくこと」です。
築40年以上の家でも地震保険に入れるかどうか、不安に思っている方は少なくありません。でも実際には、「築年数が古い＝加入不可」ではなく、建物の状態や書類の有無によって判断されることが多いようです。
昭和50年代に建てた木造住宅で、外観や基礎に大きな劣化がなければスムーズに加入できたケースがありました。ただし、耐震診断の結果や再建築の可否などが関わると、保険会社の判断が分かれることも。
特に築40年以上の住宅では、以下のポイントに注意が必要です
- 耐震診断の有無と診断結果の提出
- 外壁・基礎・屋根の劣化の有無
- 再建築可能かどうかの確認
- 保険料が構造（木造など）や地域で変動すること
- 1981年以前の建築だと建築年割引が適用されない
さらに、地震保険単体ではカバーしきれないリスクもあるため、以下の補償を組み合わせると安心です
- 火災保険（地震保険はセット加入が前提）
- 地震火災費用保険金（火災発生時の追加補償）
- 水災や仮住まい費用などの特約
- 家財保険（建物以外の家具・家電なども補償）
築年数だけで判断せず、建物の現状と必要な書類を確認したうえで、複数の保険会社に相談・比較することが、納得のいく保険選びにつながります。
築古住宅に適した火災保険＋地震保険を簡単に比較したい方へ！
築古住宅でも加入できる保険はありますが、保険会社によって条件や対応はさまざまです。「自分の家でも入れる？」「どの会社が合っている？」という方は、まず複数社の見積もりを比べてみるのがおすすめです。思わぬ選択肢が見つかるかもしれません。
